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【2022年最新版!!】電子カルテメーカー人気ランキングTOP6紹介

現在、医療現場のIT化のひとつに電子カルテが挙げられます。電子カルテの人気ランキングを、電子カルテシステムの種類、電子カルテを導入する際のチェックポイントなどとあわせて解説します。これから電子カルテを導入予定の開業医の先生方は必見ですよ。


  • この記事を読むと以下のことがわかります。
  • 電子カルテシステムの種類「オンプレミス型」と「クラウド型」
  • 紙カルテから電子カルテに移行する際の注意点
  • 電子カルテを導入する際のチェックポイント
  • 電子カルテメーカー比較6選


目次[非表示]

  1. 1.電子カルテシステムの種類「オンプレミス型」と「クラウド型」
  2. 2.クラウド型電子カルテ比較10選
    1. 2.1.1.ORCA内包型カルテで事務作業を削減「CLINICSカルテ」
    2. 2.2.2.直感的な操作で簡単にカルテを作成できる「CLIUS (クリアス)」
    3. 2.3.3.無料で使えるクラウド型電子カルテ「きりんカルテ」
    4. 2.4.4.医療現場のニーズに合わせて開発・提供「エムスリーデジカル」
    5. 2.5.5.運用コスト負担を抑えた「HOPE Cloud Chart」
    6. 2.6.6.在宅診療にも使える「セコム・ユビキタス電子カルテ」
    7. 2.7.7.「アシストビュー機能」を搭載「Open-Karte Cloud」
    8. 2.8.8.ワンクリックでオーダー可能!「blanc」
    9. 2.9.9.オールインワンパッケージのソフトウェア「HAYATE/NEO」
    10. 2.10.10.老舗電子カルテメーカー「Medicom-CK」
  3. 3.まとめ


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電子カルテシステムの種類「オンプレミス型」と「クラウド型」

電子カルテのシステムには大きく分けて、オンプレミス型とクラウド型の2種類があります。オンプレミス・クラウド双方にメリットとデメリットが存在します。ここからは、それぞれの違いを確認していきましょう。





オンプレミス型
クラウド型
システム
設備を院内で保有し、コンピュータ間をローカルネットワークで接続するシステム
クラウド事業者が持つネット上のサーバーにカルテデータをアップして管理する電子カルテ
メリット

自院内のみで完結する

これまで医療機関で広く使われていた実績があり、サポートが手厚い

システムの保守管理はクラウド側で行ってくれるので、管理をする必要はない

クラウド型は初期費用がかからないものが多い

デメリット
サーバーやプリンタやパソコン、ネットワークシステムやバックアップメディアなどを自院で準備する必要があるため初期費用が高額になる

カスタマイズはできないことがほとんど

自院用に問診システムなどをつくりかえたい場合は、クラウド型は適していない

紙カルテから電子カルテに移行する際の注意点

紙カルテから電子カルテに移行を進めるにあたり、どういった点に注意して導入すればいいのでしょうか。ここでは、具体的に紙カルテから電子カルテへの移行する方法についてご紹介します。

電子カルテには種類がありますので、自院の運用に適した電子カルテを選ぶ必要があります。


  • 患者の来院受付
  • 窓口会計へと至る患者の動線
  • スタッフの動線
  • 診察や検査


など、診療スタイルに合ったものかしっかりと確認しましょう。


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クラウド型電子カルテ比較10選

電子カルテは、メーカーごとに機能や設定が千差万別です。デモンストレーションをしてみて、入力操作がしやすいか、レスポンスは速いかなどを確かめることで、実際に運用し始めてからのストレスが軽減されます。


ここでは、クラウド型の電子カルテの中でもおすすめのメーカーを紹介します。


1.ORCA内包型カルテで事務作業を削減「CLINICSカルテ」

CLINICS予約・CLINICSオンライン診療と連携させることにより、患者のアプリとつながることができる史上初の電子カルテです。

これによって、医療機関では患者へのデータ送信や予約導線の一元管理ができ、患者側から見れば通院をサポートできるだけでなく、スマホでの検査結果受信ができたり、キャッシュレス決済ができたりと、待ち時間を短縮することもできます。


「CLINICSカルテ」は、セキュリティ対策の面も非常に優秀です。ISMSクラウドセキュリティ認証を取得しており、国際標準規格に適合する高いセキュリティを誇ります。データセンターやデータ通信にも堅牢なシステムを採用し、安心・安全なシステム・社内体制を確立してくれるでしょう。


2.直感的な操作で簡単にカルテを作成できる「CLIUS (クリアス)」

企業のバックオフィス業務を効率化する「ジョブカン」シリーズでおなじみの同社が提供するクラウド型電子カルテシステム。


電子カルテの他、オプションプランを用いれば「オンライン診療」「患者予約」も利用可能です。月額12,000円〜のプランでは遠隔操作によるサポートが用意されているので、電子カルテに慣れていないクリニックや初めての導入のクリニックにもおすすめです。


3.無料で使えるクラウド型電子カルテ「きりんカルテ」

格安オンライン写真プリントサービス「しまうまプリント」が「医療のプラットフォーマーを目指す」という新たな夢に向けて開発したクラウド型電子カルテシステムが「きりんカルテ」です。


最大の特徴は、初期費用・月額利用料などが無料であること。無料ながらも、カルテ作成機能だけでなく、外来受付や予約機能、更に訪問スケジュール作成機能や在宅医療文書作成機能など、在宅医療に特化した機能も備えています。


4.医療現場のニーズに合わせて開発・提供「エムスリーデジカル」

カルテ作成・オーダー入力を効率化してくれる「AI自動学習機能」、紙カルテを超える書き心地で、シェーマもハンコ感覚で使える「iPad アプリ」など便利な機能を豊富に備えています。レセコン一体型、ORCA連動型から選択可能なので、すでにレセコンを導入しているクリニックにもお勧めできます。


5.運用コスト負担を抑えた「HOPE Cloud Chart」

中堅病院向けレセプト・オーダーリングシステム一体型のクラウド電子カルテシステム。専門の知識がなくても簡単に操作できるシンプルなデザインが特徴で、カルテ、各種専用オーダ、看護支援、各部門との連携など豊富なパッケージ機能を用意しています。


導入後はヘルプデスクも用意してくれるなど、システムの検討から稼動後まで手厚くサポートしてくれるのもメリットと言えるでしょう。


6.在宅診療にも使える「セコム・ユビキタス電子カルテ」

訪問スケジュール作成機能や体温表機能を搭載し、在宅診療を支援してくれるのが「セコム・ユビキタス電子カルテ」です。


紙カルテと同じように記入でき、他院や連携施設でカルテの共有が可能です。患者一人ひとりに共通IDを付与できます。病院の他、診療所・老人保健施設・訪問看護ステーションなど複数施設を展開している場合でも患者情報の共有がセキュアに行えるので、複数の場所でクリニックを運営しているドクターにもおすすめです。


7.「アシストビュー機能」を搭載「Open-Karte Cloud」

検査結果、アレルギー情報、医薬品情報などを一画面に集約して表示できる「アシストビュー機能」を搭載した電子カルテ。何をどう表示するかはユーザー側の端末ごとに設定可能で、ユーザーは経過を観察できるため、情報の見落としも防げます。


部門別業務にも対応しており、看護・検査・リハビリなど各部門の支援機能を搭載した「トータルパッケージ」を採用。利用サービスを絞ることで導入の初期投資を抑えたり、段階的にサービスを拡張したりすることも可能です。ただ、レセコンは内包しておらず、「ORC」もしくは提携企業の「Medical Leader-Account(ML-A)」と連携する必要があります。


8.ワンクリックでオーダー可能!「blanc」

遠隔診療や訪問医療・看護・介護など、様々なシチュエーションにも利用可能です。カルテ内の各種情報から紹介状や診断書等の文書を自動作成できる他、処方内容を用途に応じて事前にセット化すれば診療科・医師・患者ごとにワンクリックでオーダーできます。状況も一覧で可視化できるため、登録漏れ・オーダー漏れを防げますよ。


9.オールインワンパッケージのソフトウェア「HAYATE/NEO」

電子カルテ運用に必要な機能が一体化したオールインワンパッケージのソフトウェア。情報の検索・整理機能に優れているのが特徴です。


タグ(札)機能を電子カルテに搭載しており、診察・看護情報に付与することで、一つの画面上で必要な情報の取得が可能。薬・診療科・検査日等の多様な要件に対して素早く整理・検索ができるのもメリット。その他にも、カルテサマリーを一覧表示する「タイムライン機能」、カルテ記載時期をバーグラフ化した「カルテナビ機能」など視覚性に優れた情報検索機能を持ち、必要な情報を早期に発見・検索できます!


10.老舗電子カルテメーカー「Medicom-CK」

1972年に日本初のレセプトをリリースして以降、医療のIT化を担ってきたPHC株式会社が開発した中小規模病院向けWeb型電子カルテ。電子カルテに看護支援機能やリハビリ支援機能などを一体化し、中小規模病院の現場で役立つ機能をシンプルで使いやすい画面に集約しています。


PC・タブレット・スマホなどマルチ端末で利用でき、訪問診療時には院内ネットワークと持ち出し用端末をVPN接続できます。電子カルテのメリットであるチーム医療だけでなく、法人グループ内連携、さらに地域医療連携などへの貢献も期待できるでしょう。


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まとめ

電子カルテはコスト面などで課題があり、なかなか導入が進んできませんでしたが、クラウド型の進出や診療報酬の改定などにより、いまでは導入しやすくなってきました。


電子カルテを導入するだけですぐに業務効率化ができるわけではありませんが、よりよい医院運営の一助となることは間違いありません。導入時には比較検討していくことが重要になります。電子カルテの導入でさらなる業務効率化を図っていき

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