クラウド電子カルテとは、インターネット回線を通じて提供されるシステムを利用する電子カルテのことをいいます。クラウド"型"電子カルテとも呼ばれます。
クラウド電子カルテは、院内にサーバを設置する必要がありません。
企業が管理するサーバにアクセスして、必要な情報を取得・表示させる点が大きな特徴です。
株式会社メドレーのCLINICSカルテも、クラウド電子カルテに分類されます。
電子カルテとは、従来紙カルテに記載していた患者の診療内容や診断結果、処置、処方、経過などの医療情報を電子的に管理するシステムのことです。
紙カルテの運用では、カルテの探索、受け渡し、整理など、管理が煩雑になりがちでした。
医院経営が長くなると管理する紙カルテの数も多くなり、保管スペースを確保する必要もありました。
電子カルテの登場は、これらの工数を削減し、診療業務の効率化をもたらしたといえます。
主に、電子カルテがもたらしたメリットは下記のとおりです。
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医療分野におけるIT化の歴史は、レセプトコンピューター(レセコン)が登場した1960年代から始まったといわれています。
1970年代にオーダエントリシステムが登場し、1990年代に電子カルテが登場しました。
そして1999年に厚生労働省より通知された「法令に保存義務が規定されている診療録及び診療諸記録の電子媒体による保存に関するガイドライン等について」において、「電子保存の三原則」を満たしていれば、カルテを電子的に保存することが認められました。
その後、2005年ごろに日本医師会の標準レセプトソフトである「ORCA」が開発されたことにより、電子カルテメーカーが続々と登場し、ORCAと連動する電子カルテが多数販売されました。
厚生労働省が行った調査「電子カルテシステム等の普及状況の推移」によると、令和2年の一般病院における電子カルテ普及率は57.2%でした。一方で、一般診療所における普及率は49.9%となっており、まだまだ普及が進んでいないことがわかります。
2022年5月、自由民主党政務調査会より提言された「医療DX令和ビジョン2030」において、2026年までに80%、2030年までに100%まで引き上げることを目標としています。
電子カルテ導入医療機関を拡大するのと並行して、電子カルテデータの標準化も進めています。
これは、医療情報の共有・収集・分析を促し、地域医療情報連携ネットワークを全国へ普及させる目的のためです。
レセプトコンピューター(レセコン)
レセプトコンピューター(レセコン)とは、医療機関が診療報酬を請求するために支払審査機関に提出する「レセプト(診療報酬明細書)」を作成するシステムのこと。医療事務コンピューター、医事コンピューターとも呼ばれる。 |
オーダエントリシステム
オーダエントリシステムとは、検査依頼・処方などの指示を紙でなく端末で入力・確認するシステムのこと。 |
電子保存の三原則
電子保存の三原則とは、電子的にカルテを保存・管理する場合に満たさなければならない、「真正性」「見読性」「保存性」の3つの基準のこと。 |
地域医療情報連携ネットワーク
地域医療情報連携ネットワークとは、地域の病院や診療所、薬局、介護施設などが患者の医療情報を共有する仕組みのこと。 |
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院内にサーバを設置して運用する、従来の電子カルテのことをオンプレミス型電子カルテと呼びます。
クラウドの対比として扱われる言葉がオンプレミスです。
オンプレミスは、クラウドの登場までサーバの利用方法として主流でした。
オンプレミスとは、自社内にサーバ・ネットワーク機器を設置して、運用することです。
オンプレミス(on-premises)のpremises(複数形)は「建物」を意味しています。
サブスクリプションモデル
サブスクリプションモデルとは、商品やサービスの数ではなく、利用期間に対して対価を支払う方式のこと。バージョンアップやサポート費用を含め、利用のために必要な料金はすべて含まれているため、追加料金が発生しない。 |
BCP(Business Continuity Plan)
BCP(Business Continuity Plan)とは、有事の際も業務が継続できるようにしておくために策定する事業継続計画のこと。 |
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医療分野におけるクラウドサービスは、2010年に厚生労働省より「診療録等の保存を行う場所について」の一部改正が通知されたことで解禁されました。
それまで、電子化された診療録は、医療機関や医師会・自治体など医療機関に準ずる場所に設置されたサーバで管理する必要がありました。
この改正によって、電子化された診療録などを一定の基準を満たした民間企業が運用するサーバで管理することが認められました。
クラウド電子カルテが登場した当初は、セキュリティ面や安定性という観点から導入を見送る医療機関も少なくありませんでした。
しかし、近年はクラウド電子カルテのシェアが徐々にですが高まりつつあります。
株式会社矢野経済研究所が、実施した「規開業クリニックにおける医療ICT・機器等に関する法人アンケート調査」の結果によると、一般診療所においては、新規開業の診療所におけるクラウド型電子カルテの採用率が急速に拡大しております。開業時にクラウド型を採用した施設の割合は70.8%と、オンプレミス型電子カルテを導入した施設を大きく上回る結果となっております。
また、同社の「中小規模一般病院向け電子カルテ市場規模推移・予測」によると、2023年度の中小規模一般病院向け電子カルテ市場規模を652億円と推計し、2026年度には706億円になると予測されております。そのうちクラウド型が占める割合は2023年度12.0%(77億円)から2026年度は16.8%(118億円)に増加すると予測しております。
中小病院や診療所は、予算が限られているケースも多く低価格なクラウド型電子カルテの需要が増加しております。企業動向/製品動向としても、クラウド型電子カルテ提供会社間での競争は、より激化していくでしょう。
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最近のトレンドで人気の高いクラウド型電子カルテですが、その理由についておわかりになりましたでしょうか。
厚生労働省による電子カルテ普及率の引き上げ政策と並行し、低価格やモバイル性の観点からも、中小病院および診療所を中心に今後も市場規模の拡大が続く見通しです。これに連動して企業動向/製品動向としても、クラウド型電子カルテ提供会社間での競争がより激化していくことが推測されるため、各社の特徴や強み/弱みについてしっかりと専任のメーカーへ確認することが最善です。
クラウド型電子カルテにご興味のある方や、より詳細にお話を知りたお伺いしたい方は、お気軽に下記の「CLINICSカルテ」の概要資料をダウンロードください。
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