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自由診療に対応する電子カルテ4選!自由診療の概要や保険診療との違いもあわせて解説

当記事では自由診療の概要や保険診療との違い、自由診療に対応している電子カルテについて解説します。

CLINICS編集部


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保険診療のクリニックが自由診療を始める際の3つの注意点

1.診療内容と料金などを正確に伝える

社会保健診療を行うクリニックで自由診療を始める際は、診療内容と料金といった情報を正確に伝える必要があります。また、サービスの内容や料金などについて説明し、同意を得たうえでサービス内容および料金を記載した文書に患者の署名を受けなければなりません。

そのため、クリニック側は「診療内容が社会保険診療外のサービスであるか」を確認し、認識することが求められます。

2.専門外の診療メニューは避ける

専門外の診療メニューで自由診療を始めるのはおすすめできません。技術と経験といった観点ではもちろんのこと、既存の患者に不信感を抱かせる恐れもあります。

そのため、現在の患者にある要望をくみ取った内容で自由診療のメニューを構築したほうが違和感なく取り組める可能性があります。

3.差別化が難しい

美容整形やAGA、予防接種といったように、自由診療の種類はさまざまです。自由診療に特化するクリニックもあるほどです。

このような状況下で自由診療を始めるには、診療メニューへの工夫が欠かせません。保険診療で対応している診療科目と見比べながら、相乗効果のある自由診療に取り組むことで差別化を図りましょう。

自由診療に対応する電子カルテ4選

ここでは、自由診療に対応している電子カルテを4つ紹介します。各カルテの主な機能比較は以下のとおりです。



MEDIBASE
medicalforce
キレイパスコネクト
CLIPLA Light
予約確認機能
要問い合わせ
オーダー機能
要問い合わせ
シェーマ機能
要問い合わせ
画像管理機能
役務管理機能
要問い合わせ
書類管理機能
要問い合わせ
過去カルテ参照機能
カルテテンプレート機能
×
要問い合わせ
無料デモ

上記に挙げた機能は代表的なものであり、これら以外にも様々な機能が各カルテに実装されています。公式ホームページやデモ体験などでしっかりと機能確認し、自院に合った電子カルテなのか見極めることが大切です。

また、「CLIPLA Light」は自由診療がメインでレセコンが不要な診療科や、美容皮膚科や動物病院などにおすすめの電子カルテです。気になる方はどのような機能があるのか、実際に問い合わせして確認してみるとよいでしょう。

1.MEDIBASE

「MEDIBASE」は全国の自由診療クリニック250院以上で使用されているクラウド型電子カルテです。特許を取得した入力方法を搭載しているため、誰でも簡単に扱うことができ、紙カルテからの移行実績も多数あります。

また、CRMやWeb問診などのシステムとも連携可能なため、院内業務のデジタル化も促進できるでしょう。

参考:自由診療に特化した「クラウド型」電子カルテはメディベース

2.medicalforce

「medicalforce」はWeb予約受付から電子カルテ、会計、経営管理に至るまでクリニック運営に関わる業務を一貫して管理できるシステムです。

すべての情報をシームレスに扱うことができるため「予約画面から過去の診療歴を確認できない」や「Webのみで予約完結できない」といった課題を解決できます。また、一元管理によってデータが可視化され、クリニック経営の課題を確認することも可能です。

参考:メディカルフォース

3.キレイパスコネクト

「キレイパスコネクト」も予約システムやWeb問診、会計など、自由診療クリニックの一連業務に明かせない機能や連携が備わっているシステムです。カルテ記入時間を削減できる主訴・初見テンプレートや投薬・注射といったオーダー情報の機能が実装されており、診療時に発生するカルテの入力負担を軽減できます。

契約書や同意書といった書類アップロード機能や会計情報自動連携機能もあり、日々のクリニック運営において発生する細かな業務も効率化することが可能です。

参考:キレイパスコネクト

4.CLIPLA Light

「CLIPLA Light」はレセコンを使用しないクラウド型電子カルテです。低価格かつスマホのような感覚で簡単に操作できるシンプルな電子カルテとなっており、毎月の機能アップデートとシステム更新の料金は発生しません。

また、利用端末が増えても追加料金が発生せずしないため、規模が大きくなったり、スタッフが増えたりした場合でもコストの増加を気にせず利用し続けることが可能です。

参考:レセコンのないクラウド電子カルテ CLIPLA Light | 株式会社クリプラ

まとめ

自由診療は医療保険制度が用いられない診療のことで、医療機関によって治療コースの費用を自由に設定できます。医療保険制度が用いられ、どの医療機関に行っても同じ治療費で治療を受けられる保険診療と違うため、電子カルテも自由診療に特化していたり、対応していたりするものでなければなりません。

電子カルテの普及が促進している現在、自由診療に対応した電子カルテの種類も豊富です。コストや特徴、機能、目的などを加味しながら、自院に最適な電子カルテを導入しましょう。


CLINICS編集部

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