【今、読むべき】「電子カルテとは？」を徹底解剖した完全攻略ガイド

⒈ 電子カルテとは？

電子カルテとは、これまで紙の診療録（カルテ）に手書きで残してきた診療情報を電子データ化し、受付から診察、会計までを一元的に記録・管理するシステムです。単なる「記録のデジタル化」にとどまらず、院内の情報を滞りなく循環させる基盤として機能する点に、紙カルテとの本質的な違いがあります。

紙カルテと電子カルテの違い

紙カルテの最大の弱点は、情報が物理的に「一か所」にしか存在できないことです。カルテが診察室にあれば受付からは確認できず、会計を入力している間は看護師が処置内容を見られない。この情報の待ち時間が、院内の動線を停滞させます。電子カルテに切り替えると、診察室・処置室・受付のどこからでも同時にカルテを参照できるようになります。医師が入力を終えた直後には看護師が次の指示を確認し、受付では会計の準備が整う。こうして、すべての点が線でつながり、診察から会計までシームレスに流れるようになります。

電子保存の３原則

電子カルテを語るうえで欠かせないのが、厚生労働省の「医療情報システムの安全管理に関するガイドライン」が定める電子保存の３原則です。
１真正性：誰がいつ何を記録したかをさかのぼれる、改ざん防止の要件
２見読性：必要なときにすぐ確認・出力できる状態を保つ要件
３保存性：定められた期間、安全に保管し続けられる要件
この３つが揃ってはじめて、医療情報を「適正な電子記録」として扱えます。医師の判断を支える各種の機能も、こうした安全管理の基盤があってこそ機能します。

⒉ 電子カルテの種類

電子カルテは、データをどこに保管するかによって大きく「クラウド型」と「オンプレミス型」の２つに分かれます。結論からいえば、近年の新規開業やシステム刷新ではクラウド型が主流になっています。

クラウド型とオンプレミス型

クラウド型が選ばれる理由は、初期費用や制度対応のしやすさにとどまりません。両者の違いを知ることで、自院に合った選択がより明確に見えてきます。
クラウド型：外部の堅牢なデータセンターにデータを保管する方式です。サーバーを自院に持たないため初期費用を抑えやすく、インターネット環境があれば院外や訪問先からもアクセスできます。制度改正への対応やアップデートが自動で行われる点も大きな利点です。半面、通信環境に依存するため、回線が不安定な場合の備えは検討しておく必要があります。
オンプレミス型：院内にサーバーを設置し、自院でデータを管理する従来型の方式です。自院の運用に合わせたカスタマイズがしやすく、院内で情報が完結する安心感があります。ただ、医療DXの推進に伴い、国が標準化を進める情報共有の仕組みはクラウド型を前提に設計されており、制度改正への対応のたびに追加費用や作業が発生しやすい傾向があります。こうした観点から、特に新規導入においては選びにくくなっているのが実情です。

レセコンとの組み合わせ方

クラウド型・オンプレミス型とは独立した選択軸として、保険診療に必要なレセコン（医事会計システム）との組み合わせ方にも選択肢が２つあります。
レセコン一体型：電子カルテとレセコンが同一システムに組み込まれており、カルテ入力と算定がひと続きで完結します。操作は一画面で済み、データ連携も自動でリアルタイムに行われるため、業務の流れがスムーズです。ただし機能や連携先はメーカーの仕様に依存します。
ORCA連動型：日本医師会が提供するORCAと電子カルテを連携させる方式です。２つのシステムを使い分ける必要があり、別途連携設定も必要になりますが、幅広い電子カルテと組み合わせられる柔軟性があります。

⒊ 電子カルテの普及状況と医療DXの動き

電子カルテへの理解を深めるうえで、現在の普及状況と国の動きを知っておくことも欠かせません。厚生労働省の医療施設調査によると、令和５年（2023年）10月時点の電子カルテ普及率は一般病院で65.6%、一般診療所で55.0%です。診療所では過半数を超えた段階で、規模の小さい医療機関ほど導入が進みにくい傾向があります。国は2030年に向けて概ねすべての医療機関への普及を目指す方針を示しており、データの標準化や全国的な情報連携の整備も進んでいます。電子カルテは今や、院内の記録ツールから全国の医療をつなぐ情報インフラへと役割を広げつつあります。

⒋ 電子カルテ導入のメリットと注意点

電子カルテを導入する最大のメリットは、情報共有のスピードと業務効率の向上にあります。一方で、導入コストや操作への習熟、通信環境への備えといった注意点もあり、両面を理解しておくことが後悔のない選択につながります。

【主なメリット】

• 受付・診察・会計の情報がリアルタイムに共有され、職種をまたいだ連携がスムーズになります。
• スタッフの連携が円滑になることで、患者さんの待ち時間短縮にもつながります。
• 過去の記録や検査結果を患者名・IDで即座に呼び出せ、紙カルテを探す手間がなくなります。
• 記録と算定が連動するため、転記ミスや請求の手戻りが減り、事務作業の負担が軽くなります。
• 診療データを集計・分析でき、クリニック経営の状況を把握しやすくなります。
• 紙カルテの保管スペースが不要になり、院内をすっきり保てます。
• クラウド型であれば、災害や機器故障時にもデータを守れるBCP対策にもなります。

【導入時の注意点】

• 導入・運用にコストがかかります。費用の目安は後半のよくある質問でも触れています。
• メーカーごとに操作が異なり、慣れるまでスタッフへの研修時間が必要になります。
• 患者さんの個人情報が集約されるシステムだけに、セキュリティ対策は欠かせません。

⒌ 失敗しない電子カルテの選び方

電子カルテ選びで迷ったときは、機能の多さよりも「毎日ストレスなく使い続けられるか」を軸に据えると判断しやすくなります。選定の要点は、次の３点に絞られます。
操作性：忙しい外来でも直感的に入力でき、医師の思考を止めない設計かどうか
拡張性：予約・問診・決済まで一気通貫でつながるか
サポート体制：トラブル時に速やかに対応してもらえるか、導入後の伴走体制があるか

⒍ 電子カルテのよくある質問

ここまでの内容を踏まえ、導入を検討する中でよく寄せられる疑問にお答えします。

Q１. 電子カルテは義務ですか？

現時点で、個々の医療機関に罰則付きで導入を強制する完全な義務化は行われていません。ただし国は2030年に向けて普及率約100%を目指す方針を明確にしており、地域医療介護総合確保法にも、政府がその実現に取り組む旨が規定されています。今後は電子カルテを前提とした制度・仕組みが増えていくと考えられるため、「義務化」という言葉に振り回されず、自院の更新時期にあわせて計画的に検討することが現実的です。

Q２. 電子カルテにかかる費用は？

システムの種類や端末数によって幅がありますが、ひとつの目安として、クラウド型は初期費用を抑えやすく、月額数万円程度の運用費という構成が一般的です。一方、オンプレミス型は初期費用が数百万円規模になりやすく、数年ごとの更新費用も別途かかります。複数のメーカーに見積もりを依頼して比較すると、自院に合った構成が見えてきます。費用の内訳や考え方は、こちらで詳しくまとめています。

Q３. 停電・障害時は使えますか？

メーカーによって対応が分かれます。クラウド型は通信環境に依存するため、回線が途絶えると操作が制限されることがあり、モバイルルーターなどのバックアップ回線を備えておくと安心です。あらかじめカルテをローカル端末へ保存できる仕組みや、過去カルテを別環境から参照できる体制があるかを、導入前に確認しておくとよいでしょう。

Q４. 過去の紙カルテはどうなりますか？

多くのシステムで過去データの移行に対応していますが、全履歴をまとめて移すと費用と時間がかさみます。直近の数年分のみを移行し、それ以前は参照用に保管するなど、範囲を絞った現実的なプランを選ぶクリニックが多い状況です。移行の範囲と費用は、契約前にメーカーと詳細を詰めておくことをおすすめします。

⒎ まとめ

電子カルテを導入する本来の目的は、事務作業を効率化し、医師が診療に集中できる環境をつくることです。業務の無駄が減れば、スタッフの負担も軽くなり、クリニック全体がスムーズに動けるようになります。その積み重ねが患者さんへのケアにも繋がり、クリニック全体の医療の質が高まっていく。電子カルテについてより詳しく知ったこの機会に、自院にとって最適なシステムを改めて見つけてみるのはいかがでしょうか。 CLINICSは、クラウド型・レセコン一体型の電子カルテを中心に、Web予約から問診・決済まで一気通貫でつながるオールインワンの診療支援システムです。制度改正への対応は自動で行われ、導入から運用後まで専任スタッフが伴走するため、電子カルテを初めて導入するクリニックでも安心して進めることができます。ぜひその機能と操作性をお確かめください。

【参考資料】
医療情報システムの安全管理に関するガイドライン 第6.0版／厚生労働省
電子カルテの普及について（第28回 健康・医療・介護情報利活用検討会 令和８年３月12日）／厚生労働省
医療DXについて／厚生労働省
※本記事の内容は2026年６月時点の情報に基づいています。制度・開発スケジュール・各システムの仕様は変更となる場合があります。最新情報は必ず公的機関および各メーカーにご確認ください。

執筆監修者

CLINICS事務局

株式会社メドレー

医療現場のDXパートナーとして「医療ヘルスケアの未来をつくる」を理念に、開業を目指す先生や開業医の方々に寄り添う情報を発信しています。お届けするのは、オンライン診療や電子カルテ関連、開業準備を成功へ導くノウハウ、最新の医療制度・法令などさまざま。ITの力で人と医療の現場をつなぎながら、日々の診療やクリニック経営に役立つ知見を丁寧かつ分かりやすくまとめています。ぜひ、理想とするクリニックづくりのヒントとしてご活用ください。