近年、自身のクリニックを開業する医師が増えています。開業することで収入が増えることはもちろん、独自のスタイルで診察することができるため、多くのメリットがあるからです。

しかし単に開業するのではなく、前もって計画を立てたり、クリニックを成功させるためのポイントを押さえたりする必要があります。

今回は、クリニック開業時の手順やオンライン診療・電子カルテの活用方法について紹介していきます。

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クリニック開業時のスケジュールおよび手順

クリニック開業時のスケジュールおよび手順は、以下のとおりです。

1. 事業計画の策定・開業時期の決定
2. 資金調達・物件の決定
3. 内装工事・導入医療機器の決定
4. スタッフ募集や採用・PR活動
5. 税理士・公認会計士などの選定
6. スタッフの研修・開業に関わる行政申請

これらの手順について詳しくみていきましょう。

1.事業計画の策定・開業時期の決定

開業の決意が固まったら、はじめに事業計画の策定・開業時期を決定しましょう。設立する場所によってクリニックの準備期間が異なります。

例えば戸建てを新築して開業する場合、建設期間を含み約18ヶ月の準備期間が必要です。

また、テナントで開業する場合は約12ヶ月の準備期間を設けた方がよいといわれています。クリニックの開業時期は、設立する場所に応じた準備期間を考慮して決定することが大切です。

開業時期が決定したら、クリニックの事業計画を策定していきます。

事業計画では、どんなクリニックにしたいのか、クリニックの特徴は何か、他院と違うところはどこなのかといった内容を詰めていきます。

あいまいな計画を立ててしまうと、事業が失敗する恐れがあるため、具体的な計画を立てることがポイントです。

さらに、事業計画を策定する際は、損益計算書や収支予算表といった金銭に関わる書類も作成しなければなりません。

開業にあたって、医師本人がクリニックの金銭の出入りを把握しておく必要はありますが、開業準備に時間がとられ苦戦することも多い傾向です。

そのような場合は、事業計画を策定する段階で開業コンサルタントに相談してみるとよいでしょう。

2.資金調達・物件の決定

事業計画をもとに希望借入金額が決まったら、金融機関との借入交渉をスタートさせましょう。事業計画書や趣意書を用意したうえで、担当者と面接し融資審査が行われます。

同時にクリニックの開業地や物件の選定しなければなりません。診療圏調査といった資料をもとに開業地や物件を決定しましょう。

ただし、物件を決めた後も内装プランの決定や工事、医療機器納入に時間を要するため、開業時期の半年前までには物件を決定し、賃貸借契約を締結しておく必要があります。

また、物件によっては診療に必要なスペースや水回りの確保をはじめ、事前に内装業者に協力してもらわなければなりません。

後々、トラブルに発展しないよう、あらかじめ専門家に相談することが大切です。

3.内装工事・導入医療機器の決定

開業する物件が決定したら、内装工事の手配および導入する医療機器を決めましょう。

内装工事を依頼する場合、可能であればクリニックの内装工事の実績が豊富な業者を選定し、打ち合わせを重ねながら内装を決めていきます。

クリニックを快適な環境に整備するためには、動線や広さの確保が重要です。

しかし内装段階で十分な広さが確保できていても、医療機器を搬入すると、狭くなるリスクがあります。したがって、搬入する医療機器のサイズも考慮しておかなければなりません。

4.スタッフ募集や採用・PR活動

スタッフ募集や採用・PR活動は開業時期の1〜3ヶ月前に始めるとよいでしょう。事業計画で定めた人員計画をもとに、必要な人材を募集していきます。

また、来院を見込む近隣住民へ自身のクリニックを周知してもらう必要があるため、スタッフ募集と並行してクリニックのPR活動を行っていきましょう。

周知する方法としては、新聞の折り込みチラシや、ホームページやネット広告といったオンライン媒体があります。

近年、クリニックのホームページ制作に特化した会社もあるため、自身でホームページを作成できない場合は、1度相談するのもおすすめです。

5.税理士・公認会計士などの選定

税理士や公認会計士といった専門家の選定も重要です。

特に医療法人会計は一般会計と違って、特殊なスキルが必要となるため、専門家にサポートしてもらった方がスムーズに会計業務を行えます。

また、従業員を雇用するのであれば、労務関係の専門家である社会保険労務士への相談も視野に入れましょう。

6スタッフの研修・開業に関わる行政申請

開業1か月前くらいからスタッフの研修を始めましょう。院長である自身およびクリニックの理念をスタッフ間で共有し、医療機器や各種システムの使用方法をレクチャーしていきます。

また、保健所に「診療所開設届」、厚生局に「保険医療機関指定申請」といった、クリニックの開業に関わる行政申請も必要です。

行政手続きが遅れるとスケジュールどおりに開業できないため、余裕を持って申請しましょう。

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クリニック開業における「資金調達」の3つのポイント

クリニック開業における「資金調達」には次の3つのポイントが挙げられます。

• 開業に必要な資金の目安
• 融資を行う金融機関
• 事業計画書の作成
  
  

1.開業に必要な資金の目安

クリニック開業においては、建物や内装の工事、医療機器代、そのほかにも広告費や生活費といった運転資金が必要になります。

環境や地域、導入する機器によって金額は異なりますが以下の金額を目安にするとよいでしょう。

2.融資を行う金融機関

クリニックを開業する場合は融資を受けることが一般的です。

メガバンクや政府系金融機関、地方銀行などさまざまな種類があり、それぞれ融資の基準やプランなどが異なるため比較をすることをおすすめします。

また、融資を受けるためにはクリニックの経営計画や収入の見込みを示した事業計画書が重要です。融資担当者が納得しなければ融資を受けられることはありません。

クリニックは一般的な企業と比べて、融資を受けやすい特徴があります。将来的な収入以外にもどのように地域に貢献できるかを説明できるとよいでしょう。

3.事業計画書の作成

次に事業計画書の作成をしていきます。事業計画書には、事業内容や収益の見込みなどを詳しく書いていく必要があります。

ほかにも、どのような人が患者さんの対象であるか、どのような診察をしていくかなどを書くことで融資を受けやすくなります。

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【診療科別]クリニック開業に必要な自己資金額

ここでは、診療科別クリニック開業に必要な自己資金額を紹介します。

• 内科
• 外科
• 小児科
• 眼科
• 産婦人科
• 精神科
• 皮膚科
• 脳神経外科
• 泌尿器科

内科

内科の開業に必要な自己資金額は、約1,000万円です。

内科の中でも、消化器内科や循環器内科のように競合の多い診療科であれば、約1,000万円必要でしょう。とはいえ、診療科によっては自己資金が不要な場合もあります。

また、テナント開業の場合では自己資金がより必要な場合もあるので注意しましょう。

外科

外科を開業する場合は、自己資金0円でも開業可能です。

ただし、0円で開業できるのはすでに土地や物件を保有している場合になります。一から物件や土地を決める場合、3,000万円以上は必要です。

また、外科手術に必要な医療機器の導入を考えると、出来る限り多くの自己資金を用意しておくのが無難でしょう。

小児科

小児科を開業する場合に必要な自己資金額は、1,000万円以上です。土地や物件から決める場合は、3,000万円以上の自己資金を用意しておいてもいいでしょう。

眼科

眼科の開業には、2,000万円以上の自己資金が必要です。自己資金に加えて、設備や医療機器の導入を考えると約4,500万円程度、用意しておくといいでしょう。

産婦人科

産婦人科の開業に必要な自己資金額は、2,000万円以上です。2,000万円に加えて土地や物件の選定、医療機器を導入する場合、3,000万円以上かかる場合もあります。

精神科

精神科は、自己資金0円で開業できるケースもあります。

精神科は他の診療科と比較しても、費用を抑えやすいのが特徴です。特別な医療機器を必要とする場合が少なく、最低限の医療機器を揃えさえすれば開業できるでしょう。

皮膚科

皮膚科の開業に必要な自己資金額は、約500万円です。

他の診療科と比較しても、開業に必要な自己資金額は低い傾向にあります。ただし、手術に必要な医療機器を導入する場合は、開業資金は高くなるでしょう。

皮膚科を開業する際、どのような手術まで行うかを事前に決めておくと、自己資金額も計算しやすいです。

脳神経外科

脳神経外科の開業に必要な自己資金額は、約6,000万円です。

脳神経外科は、手術に必要な医療機器を導入する必要があります。画像診断装置の導入も考慮すると、トータル2億円以上かかる場合もあるでしょう。

泌尿器科

泌尿器科の開業に必要な自己資金額は、1,000万円以上です。設備によっては、約3,000万円が必要になるケースもあるでしょう。

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クリニック開業後によくある2つのトラブル

クリニック開業後によくあるトラブルとして次の2点が挙げられます。

• 人間関係のトラブル
• システム面のトラブル

1.人間関係のトラブル

スタッフ同士、スタッフとの間、また患者さんとの間など人間関係によるトラブルが起こりがちです。

このような人間関係のトラブルを減らすためには、日頃からコミュニケーションをとりやすい環境を作ることが重要です。

2,システム面のトラブル

クリニックには電子カルテや精算システムなどシステムを導入するケースがあります。システムは機械を使っていることから、自然災害やそのほかの理由でトラブルになる可能性があります。

システムのトラブル対応は業者に依頼することがほとんどとなるため、保守作業やトラブル対応まで対応してくれる業者にシステム導入を依頼することが重要です。

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クリニック開業を成功させるための6つポイント

クリニック開業を成功させるためのポイントは、以下の6つです。

• コンセプトを明確にする
• 開業地をしっかりと選定する
• 資金調達の目処をつける
• 取り扱う診療科目によってポイントが異なることを理解する
• 経営戦略をしっかりと練る
• 医院開業コンサルタントへの依頼を検討する

それぞれのポイントについて解説していきます。

1.コンセプトを明確にする

開業を成功させるためには、まずコンセプトを明確にすることです。コンセプトを明確にしたうえで目標を突き詰めると、安定した開業準備および経営につながっていきます。

2.開業地をしっかりと選定する

開業地は集客にも直結する他、後から変更してしまうと事業計画や開業までの工程を策定し直さなければならない重要なポイントです。

開業地を選定する際のポイントとして、次のようなものがあります。

• 物件形態（一戸建てやビルのテナント）
• 開業エリアの人口・年齢構成
• 交通インフラの充実性
• 競合医院の数・実態
• エリアの人の流れ

地図や開業コンサルタント、不動産会社の意見だけを取り入れるのではなく、現地に行って自分の目で確認することも大切です。

3.資金調達の目途をつける

クリニックの開業資金に目処をつけることも重要です。診療科目や地域によって資金はバラバラですが、クリニック開業資金は約5,000万〜8,000万円といわれています。

開業資金が8,000万円だと仮定した場合、建物・内装工事費用が約3,000万円、医療機器費が約2,500万円、広告費や生活費といった初期の運転資金が約2,500万円となります。

このうち、医療機器費についてはリース契約が一般的であるため、リース契約にした場合は、医療機器費については月々の支払いとなり、開業資金として準備する必要はありません。

したがって、開業資金は約5,500万円となります。自己資金がどれくらいで、どれくらい融資してもらう必要があるのか算出し、資金調達の目途をつけておくことが重要です。

4.取り扱う診療科目によってポイントが異なることを理解する

取り扱う診療科目によって、ポイントが異なることも理解しておかなければなりません。

例えば、小児科だと若い世代が主なターゲットとなるため、口コミやITツールといったデジタル戦略を駆使すれば、開業早期から経営を軌道に乗せられます。

また、整形外科や消化器内科は、自己資金1,000万円程度あれば余裕を持った開業ができます。しかし脳神経外科の場合、開業資金は6,000万〜2億円程度の自己資金が必要です。

5.経営戦略をしっかりと練る

競合他社との差別化を図り、集患につなげていくためには、経営戦略は欠かせません。

近くに競合クリニックがある場所を避ける、高額な医療機器は後で買い足すなど、どのように優位性を向上・維持させていくのかを考えましょう。

6.医院開業コンサルタントへの依頼を検討する

医師は治療のプロですが、不動産や事業計画、金銭取引に関しては苦手と感じる方も多いでしょう。

医院開業コンサルタントへ依頼すれば、事業計画策定や開業地選びのフォローも受けることができます。

また、開業後も業務改善や人事、新システムの導入といったさまざま支援をしてくれます。クリニック開業を効率よく進めたい場合、医院開業コンサルタントに頼るのも1つの手段です。

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集患力アップに向けたシステムの活用方法

集患力アップに役立つシステムとして、次の2システムが挙げられます。

• オンライン診療
• 電子カルテ

どのような活用方法があるのか、詳しくみていきましょう。

1.オンライン診療

近年、注目を集めているのが「オンライン診療」です。

オンライン診療を導入すれば、患者は診療毎に来院する手間が省けたり、長時間待つ必要がなくなったりするため、あらゆる感染のリスクを抑えられます。

比較的若い世代をターゲットにしたり駅から離れたエリアでの開業を予定していたりする場合にオンライン診療を導入すれば、集患力のアップが期待できます。

2.電子カルテ

電子カルテは医療DXやICT化を推進する際の基盤となるツールです。

電子カルテと連携できる各種システムを導入すれば、情報をシームレスに共有できるため、待ち時間の短縮や業務の効率化、転記ミスの防止につなげられます。

医療の質を向上させることはもちろん、業務の効率化によってスタッフに余裕が生まれるため、高い患者満足度につながり、集患力をアップできるでしょう。

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クリニック開業に関するよくある質問

クリニック開業に関するよくある質問は、以下の通りです。

• クリニック開業に利用した費用は経費にできる？
• クリニック開業に際して宣伝やスタッフ募集はどうすればいいの？
• 医師会に入る必要はある？

疑問を解消できるように、詳しく紹介します。

クリニック開業に利用した費用は経費にできる？

クリニック開業に利用した費用は、経費にできます。開業に必要で購入した購入した医療機器などの領収書は、必ず保管しておきましょう。

クリニック開業に際して宣伝やスタッフ募集はどうすればいいの？

クリニックの宣伝やスタッフ募集は、求人サイトの利用や人材紹介業者へ依頼しましょう。

また、クリニックの認知度を高めるためにはSNSの活用も有効です。SNSを活用して認知度を高めることで、求人につなげることもできるでしょう。

医師会に入る必要はある？

クリニック開業後の医師会への入会は、経営者の自由です。医師会へ入会するメリットがあると感じる場合は、入会してもいいでしょう。

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まとめ

今回は、クリニックを開業するにあたっての手順や、オンライン診療そして電子カルテの活用方法について紹介しました。クリニック開業にはいくつか手順があるため、これらを1つ1つ乗り越えていかなければいけません。

手順を1つでも疎かにすると、開業直後に失敗が起こったり事業が成功しなかったりと問題が発生しやすくなります。自分の理想とするクリニックを開業させるためには、ポイントを押さえながら、1つずつ確実にこなしていくことが重要です。