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Web問診をクリニックに導入するメリットとは?おすすめのWeb問診システムも紹介

医療業務の効率化や患者の負担軽減を目的にWeb問診システムを導入するクリニックが増えています。普及率が増える一方、運用コストがかかるといった理由から、システムを導入すべきか悩む方も多いはずです。

当記事では、Web問診の概要や導入するメリット・デメリット、おすすめのWeb問診システムを紹介します。

CLINICS編集部


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Web問診とは?

WEB問診とは、従来の紙に書く問診票ではなく、WEB上で記入する問診票のことです。患者に来院前や来院時にスマートフォンやタブレットで入力をしてもらいます。

Web問診を導入することで業務効率の向上や待合室の混雑緩和のほか、さまざまなメリットを得ることが可能です。ここからはWeb問診とそれぞれの問診の違いを紹介します。

紙問診との違い

紙問診は多くの医療現場で使われているシステムで、患者が来院してから口頭で問診して、その結果を紙に書くものです。問診表をもとにカルテが作成されるため、質問が多くなってしまったり、問診表の内容を一からカルテに入力したりする手間がかかります。

一方、Web問診では患者にスマホで入力してもらえるため、従来ならば口頭で質問をしていた時間を他の業務にあてることが可能です。入力は来院前と来院時のいずれかで行ってもらいますが、来院前に入力してもらうと待合室での待機時間を減らし、患者の負担を軽減できます。

また、問診票で入力した情報が電子カルテに同期されるシステムであれば、電子カルテへの転記作業も削減可能です。

AI問診との違い

Web問診は問診項目に回答してもらった内容をもとに医師が何の疾患なのかを判断します。問診項目はカスタマイズができ、クリニック独自の質問も取り入れることが可能です。

一方、AI問診では入力内容から疑われる疾患を推測しながら質問を投げかけていく「詳細質問」が行えます。AIが医学論文や、実際の医療データをもとに学習を重ねていくため、専門外の疾患も見落とさずに問診が可能です。

したがって、業務の効率化だけでなく、医療サービスの向上にもつなげられます。

Web問診をクリニックに導入する3つのメリット

Web問診を導入するメリットは次の3つが挙げられます。

  • 業務の負担軽減
  • より詳しい症状を把握できる
  • 診療の質を上げることができる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.業務の負担軽減

紙による問診の場合、記入のためにスタッフが必要でした。しかし、Web問診では患者が入力をしてくれるため、今まで問診に充てていた時間をほかの業務に充てられます。

また、紙問診では問診表の内容をもとにカルテに入力を行っていました。しかし、Web問診と電子カルテを同期すれば、電子カルテに問診表の情報が自動的に入力されるため、カルテへの転機作業を削減できます。

これらの手間を省けば、患者への対応時間を増やせるため、丁寧な診察が可能な他、待合室での待機時間を大幅に削減でき患者の負担軽減にもつなげられます。

2.より詳しい症状を把握できる

紙問診では質問数が増えるほど紙の枚数も増えてしまい、患者の中にはストレスを感じる方も出てきます。一方、Web問診ではドリルダウン形式でより深い質問ができるため、患者もストレスを感じにくいです。

問診内容を医師好みにカスタマイズしておけばスムーズな診療ができ、より多くの患者の診療を行うことができるようになります。

3.診療の質を上げることができる

深堀をした質問をもとに診療ができるため、診療効率が上がります。また、カルテの転記の時間も減らせるため、受付から診療、会計までの時間も短縮することが可能です。

Web問診をクリニックに導入する3つのデメリット

Web問診を導入するデメリットは次の3つがあります。

  • 作業効率が悪くなる恐れがある
  • コストがかかる
  • サイトの改修が必要

それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.作業効率が悪くなる恐れがある

患者がスマホやタブレットの扱いに慣れていない場合は、スタッフが入力方法を教えなければならないため、かえって業務負担が増す可能性があります。

導入する際にはユーザーが使いやすいようにデザインするのはもちろん、紙媒体も用意して臨機応変に対応できるようにしておきましょう。

2.コストがかかる

Web問診を導入する際の初期費用や、月額利用料などの運用コストが発生します。費用対効果が高いかどうかも含めて判断することが大切です。

3.サイトの改修が必要

クリニックのホームページがある場合はページ内にWeb問診の受付ページを設置する必要があります。

Web問診の内容もアップデートをしていかなければならないため、定期的にサイトの改修を行わなければなりません。

おすすめのWeb問診システム10選

これまでに、Web問診のメリットやデメリットを解説してきましたが、実際にどのようなシステムが良いのか分からずに不安になっているケースも多いでしょう。ここでは、おすすめのWeb診断システムを紹介します。

1.メルプWEB問診

メルプWEB問診は現役の医師が開発したWeb問診サービスです。メルプの強みは電子カルテへの対応力の高さであり、PanasonicのMedicomや日立のHi-SEEDはもちろん、マイナーな電子カルテメーカーにも連携できます。

診療科別に問診票のテンプレートもあるため、各クリニックでカスタマイズもしやすいです。

参考:メルプWEB問診│すべての電子カルテに自動連携|クラウド診療支援システムCLINICS(クリニクス)

2.ユビーAI問診

ユビーAI問診は、AIが患者ごとに最適な質問を自動で生成・聴取するWeb問診システムです。AIが患者に合わせて質問の深堀をしてくれるため、疾患の見落とし防止に役立てることができるでしょう。

問診結果は医療用語に変換されるので、診察前にカルテの8割程度が完成します。

参考:AI問診ユビー

3.Ace

Aceは株式会社ARS(アルス)が提供する診療受付トータルシステムです。豊富なテンプレートを使い放題で、患者ごとにテンプレートを分けて使用できます。

AceではWeb問診システムはもちろん、予約システムや受付システム、会計システムといったさまざまな機能を有しています。連携して使用すれば、クリニックの業務効率を向上できるでしょう。

参考:Web問診 - Ace公式サイト

4.SymView

Sym Viewは株式会社レイヤードが提供するサービスで、全国2,000件以上の医療機関にサービスを提供している実績があります。

SymViewは、電子カルテや予約システム、オンライン診療の各メーカと正式に連携調整しているので、セキュリティ面や、トラブル発生時の対応に危うさがありません。無料説明会も行っており、導入から運用までのサポート力に秀でています。

参考:SymView - WEB問診システム

5.My clinic 問診票

My clinic 問診票はエンパワーヘルスケア株式会社が提供するサービスです。問診表としての利用はもちろん、同意書やアンケート、スタッフ専用の二次問診といったオリジナルの内容も作成できます。

シェーマ図も手書きで入力ができるため、どの部分にどの症状が出ているのかを事前に確認しやすいです。

参考:MyClinic問診票 WEB版サービス

6.i mon

i monはアイ・ティ・エス株式会社が提供するサービスです。高齢者でも簡単に操作できる操作性とデザインが強みで、各医療機関に合わせた問診票レイアウトを自由に作成できます。

シェーマ図も手書きで入力ができるため、事前に症状のある部分を把握することが可能です。

参考:タブレット問診入力システム[i mon] - アイ・ティ・エス株式会社【札幌・東京】

7.Medical TQ

Medical TQは株式会社ユー・アイ・エスが提供するサービスです。月額3,000円から利用が可能で、30日間の無料トライアル期間があるので、お試し導入をしやすくなっています。

参考:Medical TQ

8.Confy

Confyはアイテック阪急阪神株式会社が提供するサービスです。Web問診はもちろん、Web予約・Web結果参照機能もあるので組み合わせて使うことで、業務効率の大幅アップを見込めます。

参考:Confy (コンフィ) | アイテック阪急阪神の予約・問診・結果参照のWebサービス

9.問診票入力システム

問診表入力システムはトップオフィスシステム株式会社が提供するサービスです。対話形式なので感覚的に操作ができ、高齢者の方でも操作がしやすくなっています。

参考:問診票入力システム

10.Dr.TAP

Dr.TAPは株式会社福島情報処理センターが提供するサービスです。電子カルテ連携との機能に加えて、シューマ機能やオリジナル問診機能が備わっているため、クリニック業務の効率化を行えるでしょう。

また、Dr.TAP受付管理システムやDr.TAP予防接種管理システムのシステムと連携できるため、データをシームレスに取り扱えます。

参考:『Dr.TAP』 | FIC 株式会社福島情報処理センター

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まとめ

Web問診システムを導入すれば、「業務負担の軽減」「診療の質を上げることができる」といった、クリニック側に計り知れないメリットをもたらします。一方、システムによって特徴や機能が異なるため「コストがかかる」や「サイトの改修が必要」といったデメリットがあるのも事実です。

システム選びに失敗すると業務効率の低下を招きません。したがって、システムを選ぶ際は本当に費用対効果が高いのかという視点を持つ必要があります。

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