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クリニックの開業資金はどれくらい必要?自己資金や費用内訳についても解説します!

クリニックを開業するには、開業資金が必要です。

将来的に独立しクリニックの開業を予定している方にとって、開業資金がどれくらい必要なのか気になるでしょう。

具体的な金額がわかると、貯金の計画なども立てやすくなります。

当記事では、クリニックの開業に必要な自己資金の金額や自己資金が少ない場合の対策、診療科目別の開業資金を紹介します。




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クリニック開業における自己資金はいくら必要?


クリニックを開業するには、自己資金が1000万円以上は必要です。

クリニックを開業する際融資も受けられますが、自己資金が多いに越したことはありません。クリニックの開業に必要な自己資金額は、土地やエリアによって異なります。

開業の条件にかかわらず、目安として1,000万円以上準備しておくと余裕を持てるでしょう。

自己資金が少ない場合の対策

自己資金が少ない場合は、銀行から融資を受ける必要があります。

自己資金が少なくても銀行から融資を受けると、クリニックを開業できるでしょう。しかし、自己資金が少ない場合は、多額の融資を受けなくてはなりません。

多額の融資を受けるには「融資額を返済できる信頼性の高いクリニックを開業する」と銀行から判断される必要があります。

人件費や固定費、クリニックの将来性や特徴などを細かく記載した事業計画書を提出し、銀行からの信頼を勝ち取りましょう。


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クリニックの開業資金はいくら必要?


クリニックの開業資金は、自己資金も合わせて1,500〜8,000万円必要です。

上記の金額でも、診療科目によって差があります。固定費や消耗品の費用が多くかかる診療科目もあります。

融資額と自己資金を合わせて、少なくても1,500万円多くて8,000万円を用意しましょう。

開業資金における一般的な費用内訳

ここでは参考として、開業資金8,600万円の内科クリニックを開業する場合の費用内訳を紹介します。

  • 敷金:276万円
  • 礼金・仲介手数料:112万円
  • 前家賃:112万円
  • 内装工事:2,400万円
  • 診療設備:2,000万円
  • 什器備品:400万円
  • OA機器:200万円
  • 医療消耗品:100万円
  • 採用費/研修費:100万円
  • 集患/広報費:200万円
  • 医師会他諸々費:200万円
  • その他備品費用:100万円
  • 固定費・人件費・賃料・その他軽費・変動費:2,400万円


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診療科目別の開業資金


開業資金は診療科目別で異なります。

主な診療科目は以下の通りです。

  • 内科
  • 整形外科
  • 耳鼻咽喉科
  • 皮膚科
  • 精神科・心療内科
  • 泌尿器科
  • 脳神経外科・内科
  • 小児科
  • 産科・婦人科

それぞれ詳しく紹介します。

1.内科

内科の種類は次の通りです。

  • 一般内科
  • 呼吸器内科
  • 循環器内科
  • 消化器内科
  • 内分泌・糖尿病内科

それぞれ詳しく紹介します。

一般内科

一般内科は、自己資金が少なくても開業しやすい診療科目です。

戸建て物件を利用して一般内科を開業する場合は、約2,000万円必要です。開業前から土地を確保できている場合や、保証人を立てられる場合は自己資金がなくても開業できるでしょう。

また、テナント開業の場合は6,000万円〜8,000万円用意しておくと安心して開業できます。

呼吸器内科

呼吸器内科を開業するには、約7,000万円ほどの資金が必要です。

呼吸器内科では、不動産に加えて電子カルテやX線装置など1,000万円以上する高額な医療機器を導入しなくてはいけません。

「喘息」「息切れ」で来院する患者にターゲットを絞り診療すると、固定の患者を確保できるようになるでしょう。

循環器内科

循環器内科は、約1,000万円の自己資金があると余裕を持って開業できるでしょう。

保証人がいる状態で戸建て開業するなら自己資金は必要ありません。ただし、設備代などを含めると1億円以上はかかります。

まずは1,000万円の自己資金を準備して、銀行からの融資も受けましょう。

消化器内科

消化器内科を開業するには自己資金1,000万円、融資額も合わせると8,000万円ほど必要です。

消化器内科は競争率が高いですが、開業しやすいと言えるでしょう。他のクリニックと差別化を図り、患者数を増やすには質の高い下部内視鏡検査の提供や、集客に力を入れる必要があります。

回復室の確保など、患者のプライバシーを守れる環境を作り患者数を増やしましょう。

内分泌・糖尿病内科

内分泌・糖尿病内科は、自己資金がなくても開業可能です。

戸建て開業などで保証人を確保でき、病院同士の連携や勤務先の患者を獲得できるのであれば自己資金は必要ありません。

ただし、内分泌・糖尿病内科はテナント開業で6,000〜8,000万円、郊外開業であれば6,000万円〜1億円の開業資金が必要でしょう。

2.整形外科

整形外科は、テナント開業であれば自己資金は必要ありません。

戸建て開業の場合は、自前で多くの費用をまかなうのであれば1000万円ほど必要です。

土地・建物代で約3,000万円、電子カルテなどの設備代が約1,900万円〜2,500万円必要になるため銀行から融資を受けて開業するのも一手です。

3.耳鼻咽喉科

耳鼻咽喉科は、テナント開業と戸建て開業であれば自己資金は必要ありません。

土地購入する場合、場所によって金額に差はありますが約3,000万円必要です。また電子カルテなどの設備代が約2,000万円〜2,500万円かかるでしょう。

約4,000万円〜6,000万円準備すれば安心して開業できます。

4.眼科

眼科は自己資金がなくても開業できます。

土地代が約3,000万円かかり、診療用ベッドや顕微鏡などの設備代が約2,000万円〜4,500万円必要です。

眼科は治療内容によって立地や設備が大きく変わりますが、約6,000万円〜8,000万円の費用が必要でしょう。

5.皮膚科

皮膚科は、自己資金0円で開業できるケースがあります。

土地代が約3,000万円、設備代が約500万円以上必要になる場合が多い傾向です。

皮膚科は地域住民の特性にあった治療や診察を提供すると、認知されやすく患者数も増やしやすくなるでしょう。

6.精神科・心療内科

精神科・心療内科は、自己資金0円でも開業できるケースがあり他の診療科目に比べて開業費用が安く済みます。

土地代が約1,000万円以上、レジスターなどの設備代が約400万円以上必要です。

精神科・心療内科に通っていることがわかりづらい場所や、患者が落ちついて過ごせる空間を作ると来院数も増やせるでしょう。

7.泌尿器科

泌尿器科の開業資金は、約1,000万円〜3,000万円です。

主に、尿流量測定装置や尿分析装置などの設備代に使用されるでしょう。また、自己資金は0円でも開業できるケースも存在します。

泌尿器科は他診療科目に比べて、競合が少ない傾向にあるため患者を確保しやすいと言えるでしょう。

8.脳神経外科・内科

脳神経外科・内科の開業資金は、約6,000万円〜2億5,000万円必要になる場合が多いです。

病院と連携できて電子カルテなどの設備導入がない場合、開業資金は少なくて済むケースもあります。しかし画像診断装置を導入する場合、開業資金はかなり高くなるでしょう。

周りの病院との連携や環境、開業するクリニックの特性によって開業資金は変わります。

9.小児科

小児科の開業資金は土地代が約3,000万円以上、吸引器などの設備代が約1,000万円必要です。

小児科で患者数を増やすには、スムーズな診察が重要です。Web予約システムやWeb問診システムなどを導入すると、評判が良くなり患者数も増やせるでしょう。

10.産科・婦人科

産科・婦人科の開業資金として土地代が約3,000万円以上、超音波診断装置などの設備代が約2,000万円必要です。

医師の強みをアピールでき、特徴のあるクリニックを作れると競合と差別化でき患者を獲得できます。

HPなどに力を入れ、クリニックの特徴をアピールしましょう。


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まとめ


ここまで、クリニック開業に必要な自己資金の金額や自己資金が少ない場合の対策、診療科目別の開業資金を紹介しました。

開業資金は診療科目によって異なります。自己資金が少ない場合は、詳細な事業計画書を作成し銀行の信頼を獲得しなければなりません。

将来的に開業を目指す方は、当記事を参考に開業に必要な資金を確認してみてください。

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この記事の監修者。株式会社メドレーCLINICS事業部マーケティングチームリーダーの阿部 瑛。慶應義塾大学卒業。ファッションレンタルサービスを運営する企業にて、3年間マーケティングと新規事業を担当。2021年より株式会社メドレーに入社。 オンライン診療・電子カルテ・WEB問診のマーケティングを担当。

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