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電子カルテ連携とは?連携方法や連携できるシステムをご紹介します

近年、人手不足問題や労働時間の軽減を目的に、電子カルテが導入されている医療機関が増えてきています。電子カルテの導入により医療の質が強化され、患者も安心してご利用いただけることで信頼関係にも繋がることでしょう。

電子カルテは、予約や検査と連携させることができ、逼迫している医療従事者にとっては非常に便利なツールといえるでしょう。

しかし電子カルテを連携させることで注意点も生まれてきます。そこで当記事では、電子カルテに着目し、連携方法や注意点について解説していきます。

また、弊社が提供するクラウド型電子カルテのCLINICSカルテ概要資料を以下よりダウンロード可能です。CLINICSカルテは専属の担当者により導入・移行を進めさせていただきますので、他社システムとの連携も安心して行えます。以下よりぜひ概要資料をダウンロードください。


目次[非表示]

  1. 1.電子カルテ連携とは?
  2. 2.電子カルテと連携可能な9つのシステム
    1. 2.1.1.予約管理・問診システム
    2. 2.2.2.検査システム
    3. 2.3.3.PACS
    4. 2.4.4.薬剤管理システム
    5. 2.5.5.透析管理システム
    6. 2.6.6.バイタル測定システム
    7. 2.7.7.会計・決済システム
    8. 2.8.8.オンライン診療システム
    9. 2.9.9.リハビリシステム
  3. 3.電子カルテ連携の種類
  4. 4.電子カルテとの連携方法
    1. 4.1.1.チェックイン連携
    2. 4.2.2.頭書き連携
    3. 4.3.3.事前質問情報連携
    4. 4.4.4.新患連携
    5. 4.5.5.料金連携
    6. 4.6.6.検査結果取込み連携
  5. 5.オンライン資格確認と電子カルテの連携は必須なのか?
  6. 6.電子カルテ連携の注意点
  7. 7.まとめ


電子カルテ連携とは?

電子カルテ連携とは、病院内にある各システムと電子カルテを連携することをいいます。

連携可能なシステムはさまざまなものがありますが、電子カルテ連携を行えばデータを一括管理でき、シーレムスに運用できるため、業務効率化や医療の質を向上させることができるでしょう。


電子カルテと連携可能な9つのシステム

電子カルテと連携できる主なシステムは大きく分けて9つあります。それぞれのシステムについて詳しくみていきましょう。

1.予約管理・問診システム

予約管理システムと連携すれば、患者がWeb予約の際に入力した情報を簡単にカルテと結び付けることができるため、予約の重複や予約漏れの回避が可能です。

また、問診システムと連携すれば、患者が病院内で問診票を書く手間と医師がカルテを書く手間が省けるため、医師がカルテの記入漏れというミスが起きにくくなります。

2.検査システム

検査システムと電子カルテを連携すれば、次の3つが可能になります。

  • 検査依頼の時間短縮
  • 検体ラベルの発行
  • 検査結果の自動取り込み

それ以外にも、一般検査や細菌検査、病理の結果も一緒に見ることができます。この連携をおこなうにあたって、各メーカーと会社とで打ち合わせが必須になってきますが、これを一括管理できれば、医療従事者の仕事の効率化にも繋げることができるでしょう。

3.PACS

PACSとは医用画像管理システムのことです。PACSと電子カルテを連携すれば、一般撮影やCT、MRIの画像データをパソコンやタブレットから参照できます。

これにより撮影室で大きなモニターから閲覧する必要がなくなるため、診察室で患者と一緒に画像を見ながら治療方針を決められます。

4.薬剤管理システム

「薬剤管理システム」と連携すれば、クラウドで薬剤情報提供サービスにアクセスできるため、効率的に医薬品の情報を収集できます。薬剤管理システムと連携する際の注意点は、電子カルテのタイプによっては連携が難しい点です。

近年普及しているクラウド型電子カルテであれば、常時ネットに接続されているため、容易に連携できますが、オンプレミス型の場合は制限が多いといわれています。

薬剤管理システムと連携する際はその辺りをしっかりと確認しておかなければなりません。

5.透析管理システム

透析管理システムと連携すれば、透析に関わるデータと患者の診療データをまとめて管理できます。

また、予約の時点で患者の身体情報析処置情報が透析管理システムに取り込まれるため、電子カルテを中心にして他部門との情報共有も可能です。

6.バイタル測定システム

一般健康診断以外にも人間ドックや特定健診といった検診があります。つまりそれだけ医療従事者の仕事量が多いということです。

バイタル測定システムと電子カルテを連携させれば、バイタル記録を自動的に反映させることができるため、看護師さんの入力の手間や入力ミスも減らせるでしょう。

7.会計・決済システム

会計・決済システムとの連携は電子カルテよりも、電子カルテに紐づいているレセプトコンピューターとの連携が主です。

会計・決済システムと連携できれば、後払いやキャッシュレス決済にも対応できるため、会計業務を効率化できます。会計ミスや釣銭補充といった負担もなくせるため、受付業務の負担軽減はもちろん、人員削減にもつなげることができるでしょう。

8.オンライン診療システム

新型コロナウイルスが流行し、近年注目を浴びているオンライン診療システムとの連携も可能です。

電子カルテと連携できれば、必要な書類を患者のデータを紐づけて管理できる他、必要な書類のやりとりもオンラインで実施できます。

わざわざ書類を印刷したり、送付したりする必要がなくなるため、余計な事務作業をなくせるでしょう。

9.リハビリシステム

電子カルテとリハビリシステムを連携させることも可能です。

リハビリシステムと連携すれば、患者の基本情報からリハビリの実施日、リハビリ記録の情報を電子カルテで確認できるため、電子カルテを起点に院内全体で患者の情報を共有できます。



電子カルテ連携の種類

電子カルテ連携の主な種類は次のとおりです。

  • 患者属性
  • オーダ情報
  • 予約・受付情報
  • 検査結果
  • 記録情報
  • MRIなどの画像データ
  • システム起動
  • コスト情報

ただし、連携できる種類はメーカーやシステムによって連携可能な項目は異なる他、部門によっても必須な連携項目は異なります。効果的に運用していくためには、必要な項目を洗い出したうえで複合的な連携を行い、1つのデータベースとして機能させていかなければなりません。


電子カルテとの連携方法

電子カルテ連携には6種類あります。

その種類について詳しく説明していきます。

1.チェックイン連携

来院された患者の情報を医師がカルテに打ち込む必要がありましたが、チェックイン連携を行えば、来院された患者1人1人の情報を電子カルテに転送可能です。

そのため、情報入力の手間を省くことができます。

2.頭書き連携

大きな病院では毎日たくさんの患者が受診されるため、予約の数も多いです。頭書き連携を行えば、電子カルテに登録されている患者の情報をそのまま予約管理システムに反映させられます。

患者のお名前やご住所、生年月日を自動連携できるため、患者情報を予約システムに入力する必要がなくなり、事務員の負担を軽減できます。

3.事前質問情報連携

患者が予約する際にあらかじめ入力してもらった質問内容を、患者本人の電子カルテへ連携させることが可能です。

これにより、本来医療従事者が行っていた問診データの入力業務や内容の確認業務を削減できます。

4.新患連携

病院では、新患を管理するのも大変です。新患連携を行えば、Web予約をした患者の情報が電子カルテへ自動連携されます。

したがって、患者が来院した際、患者情報を電子カルテへ入力する必要がありません。

5.料金連携

レセプトコンピューターと呼ばれるシステムから患者の診療代金の金額を自動連携が可能です。これにより、会計時間の削減ができます。

6.検査結果取込み連携

病院で撮ったCTやMRIの検査結果を電子カルテに取り込むことが可能です。これにより、医師も簡単に画像の閲覧でき、スムーズに治療や診察ができます。


オンライン資格確認と電子カルテの連携は必須なのか?

オンライン資格確認とは、オンラインで医療保険の資格確認をするシステムです。オンライン資格確認との連携も可能ですが、オンライン資格確認端末だけでも、必要な情報は確認できるため、電子カルテとの連携は必須ではありません。


電子カルテ連携の注意点

前述のとおり、オンライン資格確認と電子カルテの連携は必須ではありません。しかし、レセプト返戻の窓口業務を効率化させるには、各システムとの相互接続は必須となります。

窓口業務の効率化を目指すならば、オンライン資格確認と電子カルテ、レセコンとの連携は視野に入れておかなければなりません。

まとめ

新型コロナウイルスの爆発的な感染力により医療従事者は悲鳴をあげています。そんな医療従事者の負担を少しでも軽減させてくれるのが、この電子カルテ連携です。

各システムとの連携はセキュリティリスクの問題も起きかねませんが、しっかりと対策しておけば逼迫している医療従事者の手助けになることは間違いありません。

電子カルテとの連携を進めて、更なる業務効率化や医療の質の向上に努めていくとよいでしょう。


執筆監修者:CLINICS編集部
執筆監修者:CLINICS編集部
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