オンライン診療の規制緩和と受診者の受診控えが契機となり、2020年10月末では全医療機関の15%が電話またはオンライン診療を導入しています。（参照：データで見るオンライン診療の状況 総務省）

しかし、2019年7月時点でオンライン診療での算定を届け出た医療機関は、病院83施設、診療所1,223施設でした。これは医療機関全体の1%であり、割合としては低い水準に留まっています。

本記事ではオンライン診療の普及率の現状や今後について解説していきます。

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オンライン診療の普及率の低さの理由

オンライン診療の普及率が低いことは前述の通りですが、ここでは、普及率が低い原因について解説します。

通常の対面診療とオンライン診療の診療報酬点数の点数差

令和4年の診療報酬改定以前は対面診療との報酬差が大きかったため、オンライン診療の普及を妨げる要因となっていました。

対面診療の再診料は73点(1点10円)とオンライン診療料71点と同水準であったものの、計画的な指導・療養管理に対する医学管理料では対面が最低225点であるのに対して、オンライン診療は一律100点と半分以下でした。

その他の加算なども含めると、受診者1人あたりの収入に数千円の差がつくこともありました。

時間の問題

オンライン診療は通常の診察の合間や通常の診察終了後に時間を作って行います。

そのため、医師だけなく、その他医療スタッフの負担も増えてしまうため、積極的にオンライン診療に取り組む医療機関が少なかったと考えられます。

ITリテラシー面の要因

2018年度の「医師・歯科医師・薬剤師統計」によると、医療機関の経営者の平均年齢は59.7歳であり、パソコンなどのIT機器を使い慣れていない方も多くいらっしゃいます。

そのため、新しいITツールを導入するということに対して、積極的でない場合が多いです。また、診療される患者も高齢者であることが多いため、オンライン上でスムーズなコミュニケーションが取れない場合も多くあります。

このような状況から、オンライン診療を導入するメリットを感じられないと考える医院経営者も多いのです。

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オンライン診療と相性の良い疾患

オンライン診療は非常に有用な診察方法ですが、画面越しでの診察になるため、相性が良い疾患とそうでないものがあります。

オンライン診療と相性が良いのは、検査などが自宅で行える、あるいは症状に大きく変わりのない慢性期の疾患です。これらは定期的な受診は必要ですが、オンライン診療で経過を見ることが可能だからです。

例) 循環器系の高血圧や不整脈、消化器系の胃炎や胃潰瘍、内分泌系の脂質異常症や糖尿病など

一方で相性が悪いのは、検査を医療機関で行う必要がある、あるいは急性期の疾患などです。これら疾患はオンライン診療で疑うことはできても、検査や診断は医療機関でないとできないため、従来の受診が必要になります。

例) 循環器系の心筋梗塞や脳外科系の脳出血など

オンライン診療がしやすい疾患やオンライン診療料が算定可能な疾患については以下の記事で紹介していますので、参考にしてください。

関連記事：【医療機関向け】オンライン診療の対象疾患一覧表

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オンライン診療の課題と今後

新型コロナウイルス感染症の世界的な大流行によって、オンライン診療の規制が緩和されました。その結果、オンライン診療を導入する医療機関が増え、利用する受診者も増加しました。ここでは、オンライン診療の課題と今後についてみていきます。

通信不良により診察を行えない場合がある

日本オンライン診療研修会で行ったオンライン診療に関するアンケートがあります。

「オンライン診療の実施に当たって経験したトラブルがあれば選択してください（複数回答）」という質問に対し、以下のような点がデメリットとして挙げられています。

• 「通信不良により、診療が行えなかった」：36件
• 「通信不良により、コミュニケーションが十分取れなかった」：32件

参考：オンライン診療に関するアンケート集計結果 | 日本オンライン診療研究会

つまり、通信環境の質が悪いために十分な情報のやり取りができないケースが、第一の課題として考えられるのです。騒音により音声が聞き取れない、ネットワークが不安定であり動画が途切れるというのは、よくあるトラブルです。

対面診療に比べ収益性が悪い

オンライン診療は対面診察よりも診療報酬が低く、導入する病院に経済的な負担がかかります。システム導入や維持運用のための費用および労力がかかります。一方で患者さんの診察料は減る一方で、オンライン利用料が別途かかります。

しかし、令和4年の診療報酬改定によって、対面診療との差は埋まってきています。

令和4年のオンライン診療に関する診療報酬改定のポイントについては以下の記事にまとめておりますので、参考にしてください。

関連記事：【2022年】令和4年のオンライン診療報酬改定のポイントとは

診断のための情報が十分に得られない場合がある

オンライン診療は医師と患者さんの間のやりとりがPCやスマホ経由であり、医師の五感を使った診察に制限が生まれるため、患者さんの状態の変化に気づきにくい可能性があります。

撮影環境に依存する情報、たとえば照明の当たり方などで顔色が実際とはかけ離れてしまったりして診断に影響を与えることがあり得ます。また、頻繁に検査が必要な疾患の場合はオンライン診療に向きません。

高齢者など機器の扱いに不慣れな人は受診が難しい

オンライン診療は便利だと思っても、ご高齢の患者さんにはハードルが高くて参加できない場合が多いです。オンライン診療はスマホやPCを使うことが前提です。アプリ上で「保険証の確認」や「決済」が行えて便利な反面、そもそもIT機器に馴染みのない方ですと使うことが難しいのです。

そのため、まずはITツールの操作に慣れている若い方から少しずつ始めていくことがよいでしょう。手軽にオンライン診療を始めたい方は、以下の資料で「1週間以内に無料でオンライン診療を始める方法」を紹介していますので、参考にしてください。

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まとめ

現時点ではオンライン診療の普及率は高いとは言えない状況です。

しかし、今後はデジタル技術などの進歩によって、状況は変化していくと考えられます。

オンライン診療に関するデジタル技術などが発展し、安全かつ簡単に、複数の医療機関とデータの共有がしやすい環境が整備されることで、オンライン診療を利用する人も増えていくでしょう。