【医療機関向け】オンライン診療の対象疾患一覧表

2022-01-30 23:17（更新：2024-03-15 04:53）

オンライン診療は、インターネット上で医師の診察や薬の処方を受けられるサービスです。クリニックや病院に行かなくてもいいので、通院する手間を省くことができます。オンライン等による診療が馴染む疾患と馴染まない疾患があるなか、これらを整理したうえで、患者に十分に情報提供することが重要です。

CLINICS編集部

目次[非表示]

1.オンライン診療の現状
2.オンライン等による診療が馴染む疾患と馴染まない疾患

2.1.オンライン等による診療が馴染むと考えられる疾患等の例
2.2.オンライン等による診療が馴染まないと考えられる疾患等の例

3.オンライン診療料算定可能な適応疾患一覧
4.まとめ

オンライン診療の現状

ビデオ通話を用いたオンライン診療は以前から行われていました。しかし、保険診療の対象となる疾患が限定されていましたし、また、特定の疾患を除いて初診時は原則として対面診療を行うことなどの制約がありましたので、実施している医療機関は少ないのが実情でした。

しかし、新型コロナウイルス感染症の拡大を受け、患者が医療機関に行かずに診察を受けられるオンライン診療の対象が拡大していきました。現在では、多くの疾病が対象になっています。

オンライン診療の特徴などについて詳細に知りたい場合は、こちらの記事をにて紹介していますのでぜひ読んでみてください。

【医療機関必見！】オンライン診療の特徴から導入方法までわかりやすく徹底解説！

▼動画確認したい方はこちらの動画をご確認ください！

オンライン等による診療が馴染む疾患と馴染まない疾患

疾病内容に言及する前に、オンライン等による診療が馴染む疾患と馴染まない疾患について解説します。これらを整理したうえで、患者に十分に情報提供することが重要です。

オンライン等による診療が馴染むと考えられる疾患等の例

生活習慣病の継続治療	内科では病態が安定している花粉症、高血圧、SASでCPAP使用中の患者など、整形外科では、これまでに対面診療で「継続して鎮痛薬を処方していた患者」への処方継続など
新規の症状の中でも軽度の咳嗽や湿疹等	軽度の咳嗽や湿疹等

オンライン等による診療が馴染まないと考えられる疾患等の例

喘息等の呼吸器疾患や循環器疾患、腎機能低下	定期的な検査が必要であり、「オンライン等による診療」と「対面診療」との組み合わせが必要
新規の急性期症状	「腹痛」「胸痛」「頭痛」などは、検査が十分できず、鑑別診断も難しいため
風邪症状	レントゲンや呼吸機能検査ができないことから、肺炎や喘息など正確な鑑別はできない
新型コロナウイルス感染症	聴診、レントゲン撮影すらできないことから、「接触歴や発熱、呼吸器症状などがあれば保健所等へ相談してほしい」の受診勧奨
切開等の処置が必要な傷病

オンライン診療料算定可能な適応疾患一覧

特定疾患療養管理料	結核／悪性新生物／甲状腺障害／処置後甲状腺機能低下症／糖尿病／スフィンゴリピド代謝障害及びその他の脂質蓄積障害／ムコ脂質症／リポ蛋白代謝障害及びその他の脂（質）血症／リポジストロフィー／ローノア・ベンソード腺脂肪腫症／高血圧性疾患／虚血性心疾患／不整脈／心不全／脳血管疾患／一過性脳虚血発作及び関連症候群／単純性慢性気管支炎及び粘液膿性慢性気管支炎／詳細不明の慢性気管支炎／その他の慢性閉塞性肺疾患／肺気腫／喘息／喘息発作重積状態／気管支拡張症／胃潰瘍／十二指腸潰瘍／胃炎及び十二指腸炎／肝疾患（経過が慢性なものに限る）／慢性ウイルス肝炎／アルコール性慢性膵炎／その他の慢性膵炎／思春期早発症／性染色体異常
小児科療養指導料	脳性麻痺／先天性心疾患／ネフローゼ症候群／ダウン症等の染色体異常／川崎病で冠動脈瘤のあるもの／脂質代謝障害／腎炎／溶血性貧血／再生不良性貧血／血友病／血小板減少性紫斑病／先天性股関節脱臼／内反足／二分脊椎／骨系統疾患／先天性四肢欠損／分娩麻痺／先天性多発関節拘縮症及び児童福祉法第６条の２第１項に規定する小児慢性特定疾病（同条第２項に規定する小児慢性特定疾病医療支援の対象に相当する状態のものに限る。）並びに同法第56条の６第２項に規定する障害児に該当する状態であり、対象となる患者は、15 歳未満の入院中の患者以外の患者である。また、出生時の体重が1,500ｇ未満であった６歳未満の者（入院中の患者以外）
てんかん指導料	てんかん（外傷性のものを含む）の患者。小児科、神経科、神経内科、精神科、脳神経外科又は心療内科を標榜する保険医療機関で、当該標榜診療科の専任の医師が、てんかん（外傷性を含む。）の患者であって入院中以外のもの又はその家族に対して療養上の指導を行った場合。
難病外来指導管理料	球脊髄性筋萎縮症 / 筋萎縮性側索硬化症 / 脊髄性筋萎縮症/ 原発性側索硬化症 / 進行性核上性麻痺/ パーキンソン病 / 大脳皮質基底核変性症 / ハンチントン病/ 神経有棘赤血球症/ シャルコー・マリー・トゥース病 / 重症筋無力症/ 先天性筋無力症候群/ 多発性硬化症/視神経脊髄炎/ 慢性炎症性脱髄性多発神経炎／多巣性運動ニューロパチー / 封入体筋炎/ クロウ・深瀬症候群 / 多系統萎縮症/ 脊髄小脳変性症(多系統萎縮症を除く。) / ライソゾーム病 / 副腎白質ジストロフィー / ミトコンドリア病 / もやもや病 / プリオン病 / 亜急性硬化性全脳炎・・・　など疾患を持った患者（入院中以外）
認知症地域包括診療料	認知症「認知症以外に1以上の疾患を有する患者（疑いを除く）」に対し、処方薬の減薬などを含む療養上の指導や診療を行った場合に適用。地域包括診療料の“認知症版”とも言え、同診療料の届出を行っている医療機関が対象。（1処方に月5種類を超える内服薬がある、又は抗うつ薬、抗精神病薬、抗不安薬、睡眠薬が合わせて3種類を超えているものは該当しない。）
精神科在宅支援管理料	精神科を標榜する保険医療機関への通院が困難な者（精神症状により単独での通院が困難な者を含む。）に対し、精神科医、看護師又は保健師、作業療法士、精神保健福祉士等の多職種が計画的な医学管理の下に月１回以上の訪問診療及び定期的な精神科訪問看護を実施するとともに、必要に応じ急変時等に常時対応できる体制を整備し、多職種が参加する定期的な会議を開催した場合
糖尿病透析予防指導管理料	入院中の患者以外の糖尿病患者（通院患者であり、在宅での療養を行う患者は除く）のうち、ヘモグロビンA1c（HbA1c）がＪＤＳ値で6.1％以上（ＮＧＳＰ値で6.5％以上）又は内服薬やインスリン製剤を使用している者であって、糖尿病性腎症第２期以上の患者（現に透析療法を行っている者を除く。）に対し、医師が糖尿病透析予防に関する指導の必要性があると認めた場合。
生活習慣病管理料	脂質異常症、高血圧症又は糖尿病脂質異常症、高血圧症又は糖尿病を主病とする患者の治療においては生活習慣に関する総合的な治療管理が重要である。