開業を志している方で、オンライン診療のみで開業が可能か気になっている方もいらっしゃるのではないでしょうか。当記事ではオンライン診療の概要から、オンライン診療システムのみで開業が可能かについて解説しています。当メディアでは、他にもオンライン診療サービスの比較記事も紹介しておりますので、こちらも併せてご覧ください。

オンライン診療とは？

タブレットやスマートフォンなどを活用して、ビデオ通話方式で診療するのがオンライン診療です。患者が来院しなくても診察できるなど、オンライン診療により医療サービスの幅が広がります。

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オンライン診療のみの開業タイプ

オンライン診療のみで開業できるタイプは、以下の通りです。

• 遠隔健康医療相談サービス
• オンライン診療システム開発
• 医師として開業（オンライン診療・遠隔健康医療相談）

それぞれ詳しく紹介します。

遠隔健康医療相談サービス

遠隔健康医療相談サービスは、ビデオ通話やテキストなどを利用してオンライン上で健康相談を提供するサービスです。

オンライン診療と比べて、医師の数が少なくても対応できるのが特徴で、開業しやすいサービスといえるでしょう。「LINEヘルスケア」などが、遠隔健康医療相談サービスに該当します。

オンライン診療システム開発

オンライン診療システム開発では、診療予約やビデオ通話などのサービスを開発します。

利益を出すには診療予約やビデオ通話などのアプリを開発して、クリニックや病院へ営業して導入してもらう必要があるでしょう。開発したアプリを導入してもらえると、患者にオンライン診療をより提供しやすくなります。

医師として開業（オンライン診療・遠隔健康医療相談）

医師として開業するのであれば、オンライン診療と遠隔健康医療相談はもちろん、一般的な診療なども提供できます。

オフラインでの患者の診察とオンライン診療や遠隔健康医療相談とも併用可能です。理想とする働き方に合わせて、提供するサービス内容を変えましょう。

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オンライン診療のみで開業は可能なのか？

結論として、オンライン診療のみで開業することは可能です。ただし、施設基準に「対面診療を行える体制である」と記載があるため、施設基準に準じた体制を整えた上で、開業するのがおすすめです。

開業と同時にオンライン診療を導入すべき3つの理由

開業と同時にオンライン診療を導入すべき理由は、以下の3つです。

• 患者ニーズの高まり
• オンライン診療向けサービスの増加
• 規制緩和の促進

それぞれ詳しく紹介します。

1.患者ニーズの高まり

患者のニーズが高まっているため、開業のタイミングに合わせてオンライン診療は導入すべきです。新型コロナウイルス感染症の世界的流行の影響もあり、対面での診療を望まない患者も少なくありません。

患者のニーズと比例して、クリニックや病院におけるオンライン診療の普及率も上昇しています。今後も患者ニーズは高まっていくことが予想され、新規の患者を獲得するためにもオンライン診療はいち早く導入しましょう。

2.オンライン診療向けサービスの増加

オンライン診療向けのサービスは増加傾向にあるため、導入を検討することをおすすめします。オンライン診療向けのサービスには、決済サービスや電子カルテなどが含まれています。

連携できるシステムも多いため、オンライン診療を導入すると医療スタッフの業務を効率化することが可能です。さまざまなアプリやシステムと連携できる、オンライン診療システムの導入をぜひ検討してみてください。

3.規制緩和の促進

オンライン診療に関する規制緩和が促進されつつあるため、導入のハードルが下がっています。新型コロナウイルス感染症が流行し始めた当初は「初診でオンライン診療は利用できない」など、規制が厳しい状態でした。

しかし、現在は規制緩和が促進されており初診からでもオンライン診療を提供できます。特別、研修を受ける必要もありません。

規制緩和が促進されているため、開業と同時にオンライン診療を導入してもよいでしょう。

オンライン診療のメリット

院内感染のリスクを軽減できるうえ、患者の通院にかかる負担も軽減できるのがオンライン診療のメリットです。

クリニックの混雑具合によっては、院内滞在時間が長くなります。他の患者と同じ空間にいる時間が長くなればなるほど、新型コロナウイルス感染症をはじめとするさまざまな感染症にり患する可能性が高くなるでしょう。

また高齢の患者など、通院を負担に感じる方にとっても有効な診療方法です。オンライン診療は、自宅やホテルなど自分が安心できる空間で落ち着いて診療を受けられます。

「患者の通院の負担を減らしたい」「院内感染のリスクを抑えたい」という方は、オンライン診療の導入を検討してみてはいかがでしょうか。

関連記事：オンライン診療のメリット・デメリットとは｜医療機関側と患者さん側の双方の目線で完全解説

オンライン診療のデメリット

操作に慣れるのに時間がかかる点や導入費用がかかる点が、オンライン診療のデメリットです。

オンライン診療は、スマートフォンやタブレットなどを活用して診療します。高齢者の中にはスマートフォンやタブレットの操作に慣れておらず、対応できない方もいるでしょう。

デメリットを補うためには、患者に快適に利用してもらったり操作方法をアドバイスしたり提示したりするなどが必要です。

また、オンライン診療の導入費用はシステムによって異なりますが、開業時の大きな出費の一つです。さまざまなオンライン診療を比較して最適なものを選ぶと、出費を抑えられるでしょう。

関連記事：オンライン診療に必要な料金を解説！概要や主要機能まで詳しく紹介します

オンライン診療のみ開業のよくある質問

オンライン診療のみ開業のよくある質問は以下の通りです。

• オンライン診療の届け出・施設基準とは？
• 施設基準の内容とは？
• 施設基準を満たすメリットを知りたい

それぞれ詳しく紹介します。

関連記事：オンライン診療の施設基準に係る届け出とは？概要やポイントを徹底解説

1.オンライン診療の届け出・施設基準とは？

地方厚生支局長に対して、オンライン診療の施設基準を満たしていることを証明するのがオンライン診療の届け出です。また施設基準とは、オンライン診療を提供する上で医療機関がクリアしておくべき基準を意味します。

2.施設基準の内容とは？

オンライン診療の施設基準に関する内容は、以下の通りです。

• 情報通信機器を用いた診療のための十分な体制が整備されている
• 厚生労働省の「オンライン診療の適切な実施に関する指針」に沿って診療を行う体制を有する保険医療機関である
• 対面診療を行える体制である
• オンライン診療を担当する医師が、「オンライン診療の適切な実施に関する指針」で定める「厚生労働省が定める研修」を修了している

引用：オンライン診療の施設基準

上記の施設基準を満たしている場合に、オンライン診療を提供できます。

3.施設基準を満たすメリットを知りたい

クリニックの売り上げアップにつながるのが、施設基準を満たすメリットです。

届け出なしの場合と届け出ありの場合は、初診料が異なります。「届け出なしオンライン診療」の初診料は214点で、「届け出ありオンライン診療」の初診料は251点です。

クリニックの売り上げをアップさせたい方は、施設基準を満たしたうえで届け出を提出しましょう。

まとめ

ここまで、オンライン診療のみの開業タイプや開業と同時にオンライン診療を導入すべき理由、メリット・デメリットなどを紹介しました。オンライン診療は院内感染のリスクを軽減できるなど、導入するメリットが多いシステムです。

さらに近年、オンライン診療に関する規制緩和が促進されています。届け出により売り上げアップにつながるため、クリニック開業時には届け出をしたうえでオンライン診療を導入しましょう。

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