
オンライン診療のメリットを徹底解説!目的から課題まで詳しくお伝えします
オンライン診療を導入するメリットや目的が、今一つわからないと思っている方は多いのではないでしょうか。オンライン診療は、患者側はもちろん医療機関側にもさまざまなメリットをもたらしてくれます。
これからオンライン診療を導入する医療機関に向けて、当記事ではオンライン診療を導入する目的やメリット、課題などについて紹介します。疑問解決の一助としてぜひご覧ください。
目次[非表示]
- 1.オンライン診療とは
- 1.1.オンライン診療診療の目的
- 1.2.対面診療との違い
- 1.3.診療の流れ
- 2.オンライン診療のメリット
- 2.1.患者側のメリット
- 2.1.1.治療を継続しやすい
- 2.1.2.感染リスクを抑えられる
- 2.2.医療機関側のメリット
- 2.2.1.通院の手間や待ち時間が解消され、満足度の向上が期待できる
- 2.2.2.治療を継続してもらいやすくなる
- 2.2.3.院内感染のリスクを減らせる
- 3.オンライン診療の課題と注意点
- 3.1.診断のための情報が十分に得られない場合がある
- 3.2.高齢者など機器の扱いに不慣れな人は受診が難しい
- 3.3.患者の通信不良により診察が行えない場合がある
- 3.4.対面診療に比べ収益性が低い
- 3.5.オンライン診療に適さない疾患もある
- 4.オンライン診療を提供しているサービス
- 5.まとめ
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オンライン診療とは
オンライン診療とは、対面ではなくスマートフォンやパソコンを使って、医師が遠隔で患者を診る診療を指します。遠隔診療ガイドラインが制定された1997年当初は、離島やへき地、在宅糖尿病患者への医療提供を目的としていました。
近年では、新型コロナ流行の影響もあり、都心部でも多くの疾病に対するオンライン診療が行われるようになっています。
オンライン診療診療の目的
オンライン診療の目的は以下の通りです。
- 患者の日常生活の情報を得ることにより、医療の質のさらなる向上に結び付けていく
- 医療を必要とする患者に対して、医療に対するアクセシビリティ(アクセスの容易性)を確保し、より良い医療を受けられる機会を増やす
- 患者が治療に能動的に参画することにより、治療の効果を最大化する
これらの目的を達成するために、オンライン診療は今後の医療に欠かせないツールとして、発展していくと予想されます。
出典:厚生労働省「オンライン診療の適切な実施に関する指針」(https://www.mhlw.go.jp/content/001126064.pdf )(20231021)
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対面診療との違い
オンライン診療と対面診療との違いは、以下2つの視点で区分けが可能です。
- 診察場所:患者の都合のよい場所で受診が可能
- 提供できる医療:オンライン診療は視診と問診がメインで、聴診・触診・打診は不可
対面診療が原則で、オンライン診療は補足的な位置付けになっています。それぞれメリットと制限を踏まえつつ、症状や目的に応じて適切な選択が重要です。
診療の流れ
一般的なオンライン診療の流れは以下の通りです。
- 診療予約
- WEB問診
- 診察
- 決済
オンライン診療を実施する際は、専用のツールを用いるとシステムの切り替えや画面の行き来などが不要なため、診察前後のオペレーションがスムーズです。結果として、医療機関側の作業効率アップや患者側の利便性向上が可能になります。
下記の記事では、オンライン診療の初診の流れについて詳しく解説しているため、必要に応じてご覧ください。
関連記事:オンライン診療における初診の流れとは?初診に係る評価や0410対応との関係性も解説します | CLINICS(クリニクス) (clinics-cloud.com)
オンライン診療のメリット
オンライン診療のメリットについて、患者側と医療機関側の双方の目線で解説していくため、導入を検討する際の参考にしてみてください。
患者側のメリット
まずは、患者側が得られるメリットについて、3点ピックアップして解説します。
治療を継続しやすい
オンライン診療を活用すると、通院にかかる時間や交通費の節約につながります。また、患者は自分の都合に合わせた受診が可能です。
高齢の方々にとっては、付き添いが不要になるため、家族の方もストレスや負担なく受診できるメリットが得られます。また、遠方から通院している方も、通院時間の削減で恩恵を受けられます。つまり、利便性の向上は、治療の継続促進のハードルを下げる効果が期待できるといえるでしょう。
感染リスクを抑えられる
オンライン診療の導入により、来院の必要性がなくなるため、新型コロナウイルスやインフルエンザ、風邪などの感染症に罹患するリスクを下げられます。
近年、新型コロナウィルス感染の流行を起点に、感染症への懸念は増加傾向にあります。特に基礎疾患を持っている方や高齢者の方など、ハイリスクの方は接触機会をできるだけ少なくしたいと考えるケースは少なくありません。
特に新型コロナウイルス感染症やインフルエンザの流行時など、感染リスクを最小限に抑えるために、オンライン診療は有用です。
医療機関側のメリット
続いては、オンライン診療の導入によって医療機関側が得られるメリットについて、3つピックアップして解説します。
通院の手間や待ち時間が解消され、満足度の向上が期待できる
オンライン診療は、遠方に住んでいる患者へのフォローが可能になります。たとえば、患者が引っ越しによって、これまで通っていた医院に通えなくなるケースや、自身の症状を診てくれる医師が近隣にいない場合などにオンライン診療は大きな助けとなります。
オンライン診療の利用によって、地理的な障壁を取り除き、遠隔地にいる患者にも医療の提供が可能です。医療機関側としても、患者の通院の手間や待ち時間が軽減されれば、満足度の向上が期待できます。
治療を継続してもらいやすくなる
家族の送迎がないと医療機関に受診するのが難しかったり、受診するのが億劫になったりする患者が多く見られます。通院の負担が解消されるため、通院が難しい患者や高齢者でも継続的な治療が可能になり、再診率の向上が期待できるようになります。
また、昼間は仕事や学校があり、診療時間内に受診できないと悩んでいる患者にとってもオンライン診療は有効です。オンライン診療なら自宅や職場にいながら、都合に合わせて治療を受けられるため、継続的な医療を提供できます。
院内感染のリスクを減らせる
オンライン診療は、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて、院内感染のリスクを劇的に減少させる手段として注目されています。スタッフや医師は、待合室や診察室で感染症に罹患した患者との接触が不要となるため、医療機関側も、感染対策に専念することが可能です。
また、スタッフやほかの患者の安全を確保しやすくなります。院内感染リスクの低減は、医療機関の安全な運営と患者の信頼の確立に大いに貢献するといえます。
オンライン診療の課題と注意点
オンライン診療のメリットを理解したうえで、今後導入に向けて見えてくる課題と注意点について詳しく紹介します。
診断のための情報が十分に得られない場合がある
オンライン診療では、モニター越しに患者の状態を確認するため、触診や視診もできません。尿や血液検査、レントゲン撮影などの各種検査も行えないため、診断をすることは多くのケースで難しいでしょう。
また、対面診療と比べて、患者の状態を正確に把握することが難しく、薬の効果や副作用を確認することも難しい課題があります。
もちろん、オンラインでも時間を使ってヒアリングすれば、不安な点の相談や質問への対応は可能です。ただし、患者に対しては、あくまで対面での診療を主としてオンライン診療の活用を促すようにしましょう。
高齢者など機器の扱いに不慣れな人は受診が難しい
高齢者やオンライン機器の使用に不慣れな方は、オンライン診療の利用が難しいケースがあります。
ビデオ通話や専用ツールを利用するため、スマートフォンやパソコンの操作に不安がある方やビデオ通話自体に慣れていない方にとって、オンライン診療の活用はハードルが高いといえるでしょう。
なお、電話診療は令和5年(2023年)7月31日をもって診療報酬の対象外となっています。
患者の通信不良により診察が行えない場合がある
通信環境の問題によって、診察が困難な場合があります。たとえば、騒音によって音声が聞き取りにくかったり、ネットワークが不安定で動画が途切れてしまったりするなどの問題が想定できます。
オンライン診療を導入した医院にアンケート調査を実施したところ「通信の問題によって診療ができなかった」や「通信の問題によってコミュニケーションが不十分だった」と回答したケースも報告されており、あらかじめ患者に対して環境を整える必要性の情報提供が重要です。
参考:日本オンライン診療研究会「オンライン診療に関するアンケート集計結果」(https://www.mhlw.go.jp/content/10803000/000504416.pdf )(20231021)
対面診療に比べ収益性が低い
従来、オンライン診療は点数が低く設定されていたため、対面診療に比べて収益性が低い点が懸念されていました。しかし、新型コロナウイルスの感染拡大の影響などもあり、令和4年度の診療報酬改定から、オンライン診療の点数が引き上げられています。
ただし、コロナ禍における臨時的な取り扱いとは異なる点には注意が必要です。たとえば、オンライン診療の実施・算定は電話では不可であり、リアルタイムでの双方向ビデオ通話のみが適応されます。
また、治療計画の制定が必要であったり、初診のオンライン診療では勃起不全治療薬の処方ができなかったりと注意すべき点は複数あります。オンライン診療を提供する医師は、研修を受講することが義務付けられており、施設基準に係る届出の提出も必要です。
これらの注意点を遵守しながら、安全かつ効果的なオンライン診療を提供することが求められます。以下の表では、診療報酬の改定があった項目を抜粋しているため、ご参照ください。
2020年度改定 |
時限的特例措置 |
2022年度改定 |
|
---|---|---|---|
初診料 |
ー |
214点 |
251点(対面診療の87%)
参考:288点(対面診療)
|
再診料 |
71点(オンライン診療料) |
73点(電話等再診) |
73点
参考:73点(対面診療)
|
医学管理料 |
100点(オンライン診療料 |
147点(電話等再診時) |
対面の約87%
参考:87点〜1,681点(対面診療)
|
その他加算 |
処方箋料 |
時間外対応加算、明細書発行体制等加算、処方箋料等 |
時間外対応加算、明細書発行体制等加算、処方箋料等 |
加算可能医療機関 |
|
|
|
オンライン診療に適さない疾患もある
対面診療では医師が症状を直接視察し、触診や聴診を通じて病状を判断できます。一方、オンライン診療は患者の自覚症状に基づいた問診が主となり、より詳細な診察が困難です。
そのため、一部の疾患はオンライン診療が適さない場合があります。
【オンライン診療に適している症例】
- 生活習慣病の定期的な管理
- 病態が安定した花粉症や高血圧症の内科的管理
- 軽度の咳や湿疹などの新規症状
【オンライン初診に適さない症例】
- 定期的な対面診察や特定の検査が必要な疾患
- レントゲンや呼吸機能検査が必要な疾患
- 腹痛、胸痛、頭痛などの急性症状
一般社団法人⽇本医学会連合が作成した「オンライン診療の初診に関する提⾔」のうちの、オンライン診療の初診に適さない症状と、オンライン診療の初診での投与について十分な検討が必要な薬剤についても事前にご確認ください。
また、厚生労働省は、都道府県ごとにオンライン診療を提供する医療機関のリストを公表しているため、導入する際の参考としてご活用ください。
出典:厚生労働省「新型コロナウイルス感染症の感染拡大を踏まえたオンライン診療について」(
https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/rinsyo/index_00014.html
)(20231021)
オンライン診療を提供しているサービス
CLINICSオンライン診療をはじめ、複数のプラットフォームがオンライン診療を可能にしています。これらのサービスによって、患者は自宅や職場から受診ができるようになります。
CLINICSでは、WEB問診や処方箋の発行、決済に至るまでのオペレーションが充実しているため、オンライン診療を活用する患者が一定数増加しても、効率的な診療の提供が可能です。
オンライン診療サービスは、患者の生活の利便性を向上させつつ、医療機関へのアクセスを拡充する重要な手段といえます。
\ オンライン診療を始めるための46のチェックリスト付き /
オンライン診療完全ガイドブック
まとめ
オンライン診療は、診察に留まらず、予防医療においても大きな期待が寄せられています。現在の社会では「新しい生活様式」が求められており、医療サービスの提供形態も変化していくでしょう。
医療機関にとっても患者にとっても、さまざまなメリットをもたらすオンライン診療はこれからますます広がり、新たな医療の一翼を担うと期待されています。