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株式会社メドレー(代表取締役社長:瀧口 浩平、以下「メドレー」)が提供している「新型コロナ療養者向けオンライン診療システム」(以下、本システム)は、自治体からの要請に応えるため、医療機関に加えて保健所や宿泊療養施設へも利用対象を拡大します。保健所や宿泊療養施設では、保健師や看護師などによる医療相談や経過観察を目的に利用されます。
【活用事例の紹介(一部)】
■宮崎県 福祉保健部 医療薬務課
・用途:看護師による宿泊療養者へのオンライン容態観察
・宮崎県 福祉保健部 医療薬務課 看護担当 主査 津隈祐喜様のコメント
「宮崎県では、宿泊療養施設を5施設(全450室)運営しています。療養者の健康観察は主に施設に常駐する看護師が電話で行っていますが、療養者の容態が変化した際など、より的確に、より多くの患者の身体所見を医師や医療機関へ共有する必要があるため、療養者であっても簡単な操作でビデオ通話が開始できる当システムを活用することとしました。限られた医療リソースで効率的な対応を行ううえでも、施設従事者の感染防止の点でも有用だと感じています。新型コロナの感染再拡大時に備え、オンラインを踏まえた体制を構築していきたいと考えています」
■埼玉県産婦人科医会
・用途:かかりつけ医による新型コロナ陽性妊婦への健康観察
・埼玉県産婦人科医会 会長 平田善康先生のコメント:
「埼玉県産婦人科医会が構築した産科リエゾンシステムのなかで、約30施設の医療機関が活用しており、これまで全体で100回以上利用しています。医療者側としては電話よりも多くの身体的所見を得られますし、患者側はかかりつけ医の顔を見られることで安心感にもつながっています」
■新型コロナ訪問診療チーム KISA2(きさつ)隊大阪
・用途:オンラインチームによるビデオ通話での問診、および往診後の健康観察
・KISA2隊大阪 奥内科・循環器科 奥 知久先生のコメント:
「KISA2隊大阪では、コロナ療養者へのビデオ通話を2つの目的で使用しています。1つ目は巡回チームの往診前に問診情報や保険証の写真情報を得るため。それによって往診医は処置や患者へ安心感を与えることに集中し、接触を短時間にすることができます。遠隔で得られた情報はリアルタイムに巡回チームへ共有し効果的・効率的な体制構築の手段としています。2つ目はアフターフォロー利用です。顔を見ることで呼吸状態の把握や安心感を確保することにつながります。また、個人としては、オンライン診療システムの利用は今回が初めてでしたが、このシステムであれば医療者側も患者側も事前知識がなくても十分利用できると感じています。アプリDLや入力事項がないので、容態が芳しくない患者にとっても負担が少なくて済むのがよいです。さらに、電話よりもビデオ通話の方が患者との信頼形成が早いというのも利点に感じています」
メドレーは引き続き、自治体・医師会などと連携し、医療現場への貢献を継続してまいります。システムや活用事例などに関するお問い合わせは、以下の窓口にご連絡ください。
■詳しくは、下記ページをご覧ください
https://www.medley.jp/release/20211111.html
■本件に関するお問い合わせはこちら
https://www.medley.jp/contact/
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