【2023年最新版】データを用いてオンライン診療のシェア率を徹底解説します！
新型コロナウイルス感染症の影響もあり、認知度を高めているのが「オンライン診療」です。
大規模な病院から診療所まで、オンライン診療を導入している医療機関は少なくありません。オンライン診療を導入している医療機関は増えていますが、日本でシェア率を把握している人は少ないのではないでしょうか。
当記事では、日本のオンライン診療シェア率や世界市場で見る日本のオンライン診療のシェア率などを紹介します。
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総務省公表「令和3年情報通信白書」で見る日本のオンライン診療シェア率
日本におけるオンライン診療はどれくらいのシェア率を誇っているのでしょうか。ここでは以下の項目に分けて、日本のオンライン診療シェア率と受診者数を紹介します。
- 対応医療機関数・実施数と推移
- 年齢階層別で見る受診者数
対応医療機関数・実施数と推移
総務省公表「令和3年情報通信白書」を参考に、以下の項目に分けて対応医療機関数・実施数の推移を解説します。
- 電話・オンライン診療に対応する医療機関数の推移
- 初診から電話・オンライン診療を実施した医療機関数の推移
電話・オンライン診療に対応する医療機関数の推移
総務省公表「令和3年情報通信白書」によると、2020年4月時点における、電話やオンライン診療の対応医療機関数と実施数は10,812件の9.1%となっていますその後オンライン診療に関する要件緩和に伴って、登録機関数は増加傾向です。
増加に伴って2021年4月時点でのシェア率は、16,843件の15.2%まで増加しました。要件緩和直後は登録機関数が増加しましたが、その後は緩やかに増加しています。
初診から電話・オンライン診療を実施した医療機関数の推移
初診から電話・オンライン診療を実施した医療機関数は、あまり増えていません。2020年5月には1,313件と増加傾向にありましたが、9月以降は700機関前後で横ばいの推移となっています。
初診からの電話及びオンライン診療件数
初診から電話及びオンライン診療を実施した医療機関数の推移は、新型コロナウイルスによる感染状況により変動しています。
2020年4月時点で初診から電話・オンライン診療を実施した件数は5,300件でした。また、電話診療が3,014件、オンライン診療が1,142件と、電話診療を受ける方が多かったのです。
2021年3月時点では、初診から電話・オンライン診療を実施した件数は7,763件でした。また、電話診療が4,980件、オンライン診療が2,603件という結果だったのです。
どちらも電話診療が過半数を占めていますが、2021年に入ってからオンライン診療を受ける方が増加しています。年々オンライン診療のニーズが高まっていると読み取れるでしょう。
年齢階層別で見る受診者数
年齢階層別で受診者数を見ると、電話診療は「0〜10歳」、オンライン診療は「31〜40歳」が最多となっています。
電話・オンライン診療とともに0〜40歳が全体の4分の3を占めており、61〜90歳の利用数は少ない状況です。年齢が上がるほど電話・オンライン診療の利用率は下がり、対面での診療を希望する人が増えています。
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世界市場で見る日本のオンライン診療のシェア率
世界市場で見る日本のオンライン診療のシェア率はどれくらいなのでしょうか。ここでは、以下に沿って紹介します。
- 世界の遠隔医療市場
- 主要国のオンライン診療普及率
- オンライン診療に対応できる日本の医療機関数・割合推移
世界の遠隔医療市場
世界の遠隔医療市場では、新型コロナウイルス感染症流行前の2019年で、500億ドル程度でした。
その後新型コロナウイルス感染症の世界的流行により、2023年では1,941億ドル程度に伸びると予測されています。世界の遠隔医療市場はさらに伸びると予測されており、10年後には2019年の10倍程度まで伸びるでしょう。
主要国のオンライン診療普及率
フランスやアメリカ、イギリスのオンライン診療普及率は、新型コロナウイルス感染症流行前で約20%でした。コロナの規制が緩和された後では、フランスは約50%でアメリカが約60%、イギリスが70%まで遠隔医療が普及しています。
また日本でのオンライン診療普及率は、新型コロナウイルス感染症流行前で約5%、規制緩和後15%まで増加しました。多くの主要国では規制緩和後に、オンライン診療の普及率がアップしています。
オンライン診療に対応できる日本の医療機関数・割合推移
オンライン診療に対応できる日本の医療機関数は、2020年当初で約10,000件でした。
初診対応したのが約4,300件で普及率は全体で9.7%、初診で3.9%でした。しかし2021年には、オンライン診療に対応している医療機関が増加します。
オンライン診療に対応している医療機関は約15,000件で、初診対応が約6,000件、普及率は全体で13.7％、初診は5.6％でした。その後も普及していくと思われましたが、現在、医療機関数と普及率どちらも横ばいに推移しています。
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日本のオンライン診療シェア率は低い
日本のオンライン診療シェア率は主要国と比べて低い傾向です。
新型コロナウイルス感染症の流行当初は、普及に取り組みシェア率をあげていましたが、その後横ばいとなっています。現在もオンライン診療の普及率は上がっていません。
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シェア率が低い大きな要因はオンライン診療の診療報酬の低さ
日本でオンライン診療のシェア率が低いのは、診療報酬の低いからです。
2022年3月まで診療報酬は低かったのですが、2022年4月の改定により対面診療の約87%の金額が支払われるようになりました。日本でのオンライン診療の普及率をあげるには、今後も診療報酬の改善が必要になるでしょう。
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シェア率向上に向けて令和4年に診療報酬が改定
シェア率向上に向けて令和4年に診療報酬が改定されました。
- 初診
- 再診
- 医学管理料
- 在宅医療
それぞれ詳しく紹介します。
初診
初診の改定内容は以下の通りです。
- 初診料(情報通信機器を用いる場合)：251点(対面の場合は87%)
- 施設基準の届出を求めるが「オンライン診療の算定数を1割以下」「医療機関と患家との距離が概ね30分以内」は適用しない
再診
再診の改訂内容は以下の通りです。
- 再診料（情報通信機器を用いた場合） 73点
- 外来診療料（情報通信機器を用いた場合） 73点
- 施設基準の届出を求めるが「オンライン診療の算定数を1割以下」「医療機関と患家との距離が概ね30分以内」は撤廃
医学管理料
医学管理料の改定内容は以下の通りです。
- 点数は全て対面の87%
- 検査処置等を伴わない医学管理料を算定可能として追加し、現行の9種類から20種類へ増加
在宅医療
在宅医療の改定内容は以下の通りです。
- 「月1回の在宅診療と月1回のオンライン診療」「2月に1回の在宅診療と2月に1回のオンライン診療」の場合の点数を新設
- 施設入居時等医療総合管理料においても、同様の類型を新設
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オンライン診療のシェア率でよくある質問
オンライン診療のシェア率でよくある質問は以下の通りです。
- オンライン診療システムとは？
- オンライン診療のメリットとは？
- オンライン診療のデメリットとは？
それぞれ詳しく紹介します。
1.オンライン診療システムとは？
オンライン診療システムとは、自宅やホテルなど病院以外の場所にいる患者を、オンライン上で診察するシステムです。患者側が利用できる端末はシステムによって異なりますが、スマートフォンやタブレットがあれば受診可能です。
2.オンライン診療のメリットとは？
オンライン診療のメリットは、患者の院内滞在時間がなくなるため、感染のリスクを予防できることです。
クリニックに通院して診療を受ける場合、日時によっては混雑も考えられます。混雑すれば院内滞在時間が長くなるため、新型コロナウイルスなどによる感染のリスクが高まるでしょう。
オンライン診療は、感染のリスクがなくなるため、医療機関にとっても患者にとってもメリットが多い最適なシステムなのです。
3.オンライン診療のデメリットとは？
操作に慣れるまでに時間がかかる点が、オンライン診療のデメリットです。今までアナログのシステムにしか触れてこなかった医師であれば、慣れるのにかなりの時間がかかるでしょう。
医師だけでなく患者も操作に慣れていない場合、トラブルが起きる可能性もあります。オンライン診療システムの中には、シンプルで直感的な操作が可能なものもあるため、機種は慎重に選定しましょう。
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まとめ
ここまで、日本のオンライン診療シェア率や世界市場で見る日本のオンライン診療のシェア率などを紹介しました。
日本のオンライン診療シェア率は、世界の主要国と比較しても低い傾向にあります。診療報酬の低さが原因でシェア率が伸び悩んでいたのです。
しかし2022年4月の改定で診療報酬が上がったため、今後日本でのシェア率も上がるかもしれません。
