【最新情報】電子カルテの普及率は55％超！開業医が導入で得られる3つのメリットとは？
クリニック運営の効率化や医療の質向上に貢献する電子カルテの導入は、近年ますます一般的になっています。実際の普及率はどの程度なのか、そしてこれから開業を考える先生方にとって、導入にはどのようなメリットがあるのでしょうか。
当記事では、電子カルテの最新の導入率や国の方針について解説します。さらに、開業医が電子カルテを導入するメリットから製品を選ぶ際のポイントまで、幅広く解説していきますので、ぜひ参考にしてください。
目次[非表示]
クリニックの電子カルテ普及率は55％
厚生労働省の調査によると、クリニックにおける電子カルテの普及率は2023年に初めて55％となり、過半数を超えました。
同年における一般病院の普及率65.6％と比較すると、クリニックでの普及率はやや低いものの、年々着実に増加しています。
特に、新規開業のタイミングで電子カルテを導入するのは一般的な流れとなっています。
現代のクリニック運営において、電子カルテはスタンダードな設備となりつつあると言えるでしょう。
電子カルテの普及率は2030年には100％へ
国は医療DX（デジタルトランスフォーメーション）推進の一環として、電子カルテのさらなる普及を後押ししています。
具体的な目標として、2028年には80％、そして2030年には全国の医療機関で100％の普及率を目指す方針です。
この目標達成に向け、診療報酬の評価項目が新設されたり、低コストで導入できる「標準型電子カルテ」を開発したりと、さまざまな施策が検討・実施されています。
少子高齢化が加速する日本において、医療体制の維持のためにも、医療DXの推進は必須です。
このような国の動きを踏まえると、電子カルテの導入はもはや選択肢の一つではなく、必須の準備項目と捉えるのが自然です。
電子カルテ導入時に利用できる補助金
電子カルテシステムの導入には初期費用やランニングコストがかかりますが、負担を軽減するために活用できる補助金制度も存在します。
例えば「IT導入補助金」が挙げられます。この制度は、中小企業や小規模事業者のITツール導入を支援するものです。
また、国だけでなく、地方自治体が独自に医療機関向けのIT導入支援制度を設けている場合もあります。
補助金制度には申請期間や要件が定められているため、常に最新情報を確認することが重要です。
なお、補助金について詳しく知りたい方は以下の関連記事もご参照ください。
電子カルテの普及が進む今、開業時に導入する3つのメリット
電子カルテの普及が進んでいる現在、新規開業のタイミングで導入することには大きなメリットがあります。
院内業務の効率化だけでなく、医療安全の向上や患者満足度の向上にも繋がるためです。
ここでは、開業時に電子カルテを導入することで得られる主なメリットを3つ紹介します。
スタッフ間の情報共有がスムーズになる
電子カルテを導入する最大のメリットのひとつが、院内スタッフ間の情報共有が格段にスムーズになる点です。
紙カルテの場合は、一人が閲覧・記入している間、他のスタッフが内容を確認できません。
しかし、電子カルテであれば複数の端末から同時に患者情報を確認・入力できます。
診療内容の転記ミスやスタッフ間の伝達ミスといったヒューマンエラーの削減が期待でき、診療の質や患者の満足度向上にもつながっていきます。
カルテの紛失やデータ消失のリスクを軽減できる
紙カルテの運用には、紛失や破損といった物理的なリスクがつきまといます。
一方、電子カルテであれば、データとして情報が保存されるため、紙媒体のような紛失リスクは大幅に軽減されます。
特にクラウド型の電子カルテを選べば、院内にサーバーを設置する必要がなく、データはセキュリティ対策が施された外部のデータセンターで厳重に管理されます。
万が一、院内が水害や火災といった災害に見舞われた場合でも、データの復旧が可能であり、事業を継続するうえで大きな安心材料となるでしょう。
業務を効率化できる
電子カルテの導入は、クリニック全体の業務を効率化するうえで非常に有効です。
例えば、レセプトコンピューター（レセコン）や予約システム、検査機器などと連携させることで、さらなる業務の効率化が可能です。
会計処理の自動化や検査結果の自動取り込みが可能になれば、手作業による入力ミスや処理にかかる時間を大幅に削減できるでしょう。
スタッフの人数が限られる小規模なクリニックでも、働きやすい環境づくりが可能です。
電子カルテを使用する際の注意点
電子カルテは多くのメリットをもたらしますが、導入や運用にあたってはいくつかの注意点も存在します。
注意点を事前に理解し、対策を講じておくことで、よりスムーズかつ効果的にシステムを活用できます。
ここでは、電子カルテを使用する際に特に留意すべき3つの点について解説します。
自院に最適な電子カルテを選ぶ必要がある
電子カルテにはさまざまな種類や機能があり、自院の診療スタイルや規模、ニーズに合致したものを選ぶことが極めて重要です。
診療スタイルに合わないシステムを導入してしまうと、かえって業務効率が悪化したり、最悪の場合、システムの買い替えが必要になったりする可能性も否定できません。
操作性についても、実際にデモンストレーションを体験したり、複数の製品を比較検討したりして、選定に多少時間をかけてでも、直感的に使いやすいと感じるものを選ぶようにしましょう。
トラブル時の運用フローを準備しておく
電子カルテは便利なシステムですが、インターネット接続の障害や端末の故障といったトラブルが発生する可能性はゼロではありません。
不測の事態に備えて、あらかじめ手動での運用フローを準備し、スタッフ間で共有しておくことが重要です。
例えば、一時的に紙カルテを使用するなどの対策が考えられます。
また、導入する電子カルテメーカーのサポート体制や、復旧までにかかる時間なども事前に確認しておくと、トラブルが発生した時も慌てずに対応できるでしょう。
標準化の動きに注意する
国は現在、電子カルテ情報共有サービスの導入を推進しています。
電子カルテ情報共有サービスとは、共通規格「HL7 FHIR」に準拠した電子カルテを用いることで、他医療機関との診療情報の円滑な共有を目指す取り組みです。
電子カルテメーカー各社には、「HL7 FHIR」への対応が求められており、本格運用は2025年度中に開始される予定です。
対応が遅れると診療報酬の加算機会を逃す可能性もあるため、導入を検討している医療機関は、ベンダーから今後の対応スケジュールを事前に確認しておくと安心です。
電子カルテの選び方
電子カルテを選定する際には、以下のような比較ポイントを事前に整理しておくことが重要です。
- クラウド型かオンプレミス型か
- 自院に必要な機能があるか
- 操作性の良さ
- 価格・費用体系
- セキュリティ対策、サポート体制
電子カルテを選ぶには、まずクラウド型、オンプレミス型のどちらにするかを選択したうえで、自院に必要な機能が備わっているかを確認しましょう。
また、費用やサポート体制が自院に適しているかを検討することも大切です。複数の製品を比較するなかで、自院に最適なシステムを見つけやすくなります。
まとめ
電子カルテの普及率は年々高まっており、特に新規で開業する際は電子カルテを導入するのが一般的です。国も2030年までの100％普及を目指しており、今後ますます電子カルテの普及は加速するでしょう。
電子カルテの導入は、情報共有の円滑化や業務効率の向上など、多くのメリットをもたらします。この記事を参考に、ぜひ自院に最適な電子カルテの導入を検討してみてください。
