塩尻先生：私は日本で生まれましたが、小学３年生のころからケニアに移り住み、現地の教育を受けて医師になりました。

ケニアは日本と違い感染症がとても多く、死因のTOP５を感染症が占めます。そのなかでもHIV陽性者は多く、日本では3万人ですが、ケニアでは約160万人もおり、致死率も高いです。そういった環境で医師になり、HIV関連の患者さんを多く診ていくなかで、感染症に関心を持つようになりました。

その後知識を深めるために来日し、自分の進む道を考え、HIVの治療を行う感染症科医になろうと思いました。今は国立国際医療研究センターのエイズ治療・研究開発センター(ACC)に所属しており、HIVの患者さんを含め診察をしています。日本はケニアと比べるとHIV患者は少ないのですが、実は初の抗HIV薬の開発には日本人の研究者が多く寄与しているくらい、日本の治療や研究の技術・能力は高いのです。

エイズ治療・研究開発センター（ACC）で診療を行うなかで、日本の性感染症事情は深刻だと思い知らされました。海外では国の方針もあり性教育も充実しているため、国民の性感染症への意識は高く、特に欧米では性病の検査や治療は無料で受けられる国が多いのです。
一方で、日本では性教育がまだまだ行き届いていないため、性病検査を受けることへの敷居が高いと感じます。また、保険適応となっている性感染症の検査や治療は限られており、有症状の場合のみ保険適応となるケースも多いため、性感染症の不安のみでスクリーニング検査を希望した場合は、ほとんど自費になってしまいます。
性教育が不十分な上に、若者に性病検査を無料で提供できない我が国では、性感染症が蔓延してしまうのは当たり前だと感じています。HIVに関して言えば、毎年1000人くらい国内でHIV患者が増えている状態です。実は先進諸国で唯一HIV患者数が増え続けているのが日本なのです。

HIVには予防薬（PrEP: Pre-Exposure Prophylaxis）プレップというものがあり、現在世界のほとんどの国では政府の援助が受けられますが、日本ではHIV予防薬は認可されておらず、私が所属しているエイズ治療・研究開発センターでも気軽に手に入れる事はできません。海外ではプレップのジェネリック薬を安価で手に入れることができるため、日本のHIVに感染するリスクが高い方々は海外から自己輸入して内服しているのですが、服用方法などの正しい知識がなく、HIV検査もきちんと受けていない方が多いので、とてもリスクが高いと感じております。こういった方々のサポートを行うとともに、私自身が責任をもってより多くの方々にこのプレップを処方することで、少しでもHIVの罹患率を下げることができたらいいなと考えました。
HIVの他にも、性風俗を介して蔓延している性感染症に対してきちんと治療を受けてもらいたいという思い、性病の知識を深めてもらう啓蒙活動や予防医学にも貢献したいという思いから、開業を考えました。

塩尻先生：多くの電子カルテをみましたが、今後保険診療も実施するかもしれないという認識で、フレキシブルに自費でも保険でも対応できるようなカルテを望んでいました。CLINICSカルテはORCAを内包していますが、保険診療だけでなく自費診療もできる点がすごく魅力的だなと思いました。

また、ORCAの集計機能で患者さんの傾向分析ができ、クリニックの状況が把握できるのでとても役立っています。カルテの画面に関しては、セット機能などが使いやすくていいなと思いました。

導入した2019年の7月時点では検査連携や機器連携などは実現できていませんでしたが、これから実現していってくれるんだろうな、という期待をメドレーの姿勢から感じました。一緒に成長していける、という直感でしたね。